JFEコンテイナー(5907)の仕掛品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 1億9078万
- 2010年3月31日 -19.42%
- 1億5372万
- 2011年3月31日 +12.21%
- 1億7249万
- 2012年3月31日 +26.8%
- 2億1873万
- 2013年3月31日 -50%
- 1億937万
- 2014年3月31日 +19.08%
- 1億3024万
- 2015年3月31日 -7.67%
- 1億2025万
- 2016年3月31日 +0.49%
- 1億2084万
- 2017年3月31日 -16.18%
- 1億129万
- 2018年3月31日 +15%
- 1億1648万
- 2019年3月31日 +10.97%
- 1億2926万
- 2020年3月31日 +2.17%
- 1億3206万
- 2021年3月31日 +21%
- 1億5979万
- 2022年3月31日 +25.75%
- 2億95万
個別
- 2008年3月31日
- 9993万
- 2009年3月31日 +15.18%
- 1億1509万
- 2010年3月31日 -24.24%
- 8720万
- 2011年3月31日 +8.78%
- 9486万
- 2012年3月31日 +51.61%
- 1億4381万
- 2013年3月31日 -36.62%
- 9115万
- 2014年3月31日 +16.45%
- 1億614万
- 2015年3月31日 -11.45%
- 9398万
- 2016年3月31日 +6.78%
- 1億36万
- 2017年3月31日 -23.25%
- 7702万
- 2018年3月31日 +19.77%
- 9226万
- 2019年3月31日 +7.58%
- 9925万
- 2020年3月31日 +3.6%
- 1億282万
- 2021年3月31日 +17.81%
- 1億2114万
- 2022年3月31日 +37.13%
- 1億6612万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券の評価基準及び評価方法
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法によっております。
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
②棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品は移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/06/29 9:33 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ②棚卸資産の評価基準及び評価方法2022/06/29 9:33
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品は移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)棚卸資産2022/06/29 9:33
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品は移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
2 固定資産の減価償却の方法