パイオラックス（5988）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 8億3900万
2010年9月30日 +73.3%: 14億5400万
2010年12月31日 +57.36%: 22億8800万
2011年3月31日 +17.18%: 26億8100万
2011年6月30日 -66.95%: 8億8600万
2011年9月30日 +44.13%: 12億7700万
2011年12月31日 +46.99%: 18億7700万
2012年3月31日 +59.46%: 29億9300万
2012年6月30日 -39.02%: 18億2500万
2012年9月30日 +16.49%: 21億2600万
2012年12月31日 +57.29%: 33億4400万
2013年3月31日 +70.75%: 57億1000万
2013年6月30日 -55.06%: 25億6600万
2013年9月30日 +82.54%: 46億8400万
2013年12月31日 +33.37%: 62億4700万
2014年3月31日 +42.04%: 88億7300万
2014年6月30日 -83.69%: 14億4700万
2014年9月30日 +110.5%: 30億4600万
2014年12月31日 +108.31%: 63億4500万
2015年3月31日 +58.33%: 100億4600万
2015年6月30日 -83.53%: 16億5500万
2015年9月30日 +121.57%: 36億6700万
2015年12月31日 +22.72%: 45億
2016年3月31日 +8.62%: 48億8800万
2016年6月30日: -1億5500万
2016年9月30日 -620.65%: -11億1700万
2016年12月31日: 13億2300万
2017年3月31日 +394.33%: 65億4000万
2017年6月30日 -78.94%: 13億7700万
2017年9月30日 +182.64%: 38億9200万
2017年12月31日 +81.55%: 70億6600万
2018年3月31日 +28.63%: 90億8900万
2018年6月30日 -90.13%: 8億9700万
2018年9月30日 +206.13%: 27億4600万
2018年12月31日 +88.97%: 51億8900万
2019年3月31日 -0.13%: 51億8200万
2019年6月30日 -63.47%: 18億9300万
2019年9月30日 +14.37%: 21億6500万
2019年12月31日 +61.66%: 35億
2020年3月31日 +30.49%: 45億6700万
2020年6月30日: -14億2100万
2020年9月30日: -9億4400万
2020年12月31日: 8億3400万
2021年3月31日 +316.19%: 34億7100万
2021年6月30日 +4.93%: 36億4200万
2021年9月30日 +30.37%: 47億4800万
2021年12月31日 +17.21%: 55億6500万
2022年3月31日 +37.66%: 76億6100万
2022年6月30日 -49.6%: 38億6100万
2022年9月30日 +92.33%: 74億2600万
2022年12月31日 +27.39%: 94億6000万
2023年3月31日 -13.1%: 82億2100万
2023年6月30日 -76.23%: 19億5400万
2023年9月30日 +210.34%: 60億6400万
2023年12月31日 +41.51%: 85億8100万
2024年3月31日 -5.91%: 80億7400万
2024年6月30日 -61.95%: 30億7200万
2024年9月30日 +84.02%: 56億5300万
2024年12月31日 -48.01%: 29億3900万
2025年3月31日 +71.38%: 50億3700万
2025年6月30日: -20億800万
2025年9月30日: -18億8500万
2025年12月31日: -3億7800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:14
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65号-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当事業年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前事業年度については遡及適用後の財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前事業年度の財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:14