構築物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 1億4100万
- 2018年3月31日 -4.96%
- 1億3400万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年~50年
機械及び装置 8年~15年
工具器具備品 2年~20年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間に基づく定額法を採用しております。2018/06/27 10:41 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、当連結会計年度において以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2018/06/27 10:41
当社の連結子会社である㈱パイオラックス メディカル デバイスにおける事業所移転に伴い、翌連結会計年度以降の除却対象となっている資産につきまして、その帳簿価額を備忘価額を残して全額減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。場所 用途 種類 減損損失額 神奈川県横浜市 事業用資産 建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品 46百万円 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~15年
工具器具備品 2~20年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間に基づく定額法を採用しております。
なお、在外連結子会社は、主として定額法によっております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 10:41