トーアミ（5973）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1億4940万
2010年9月30日 -211.55%: -4億6547万
2010年12月31日 -40.11%: -6億5215万
2011年3月31日 -343.66%: -28億9332万
2011年6月30日: 1億1457万
2011年9月30日 -79.28%: 2374万
2011年12月31日 +431.75%: 1億2625万
2012年3月31日 +93.97%: 2億4490万
2012年6月30日: -2068万
2012年9月30日 -362.05%: -9558万
2012年12月31日: 6860万
2013年3月31日 +217.49%: 2億1782万
2013年6月30日 -54.78%: 9849万
2013年9月30日 +106.69%: 2億357万
2013年12月31日 +53.08%: 3億1162万
2014年3月31日 +47.64%: 4億6007万
2014年6月30日: -5866万
2014年9月30日: 3769万
2014年12月31日 +342.48%: 1億6677万
2015年3月31日 +102.13%: 3億3710万
2015年6月30日 -97.63%: 797万
2015年9月30日 +322.07%: 3367万
2015年12月31日 +484.31%: 1億9675万
2016年3月31日 +49.86%: 2億9485万
2016年6月30日 -83.58%: 4840万
2016年9月30日 +67.11%: 8089万
2016年12月31日 +352.99%: 3億6642万
2017年3月31日 +6.23%: 3億8924万
2017年6月30日 -95.2%: 1868万
2017年9月30日: -8184万
2017年12月31日: 760万
2018年3月31日: -1億5289万
2018年6月30日: 503万
2018年9月30日: -4888万
2018年12月31日 -130.33%: -1億1260万
2019年3月31日 -0.64%: -1億1331万
2019年6月30日: 767万
2019年9月30日 +461.08%: 4305万
2019年12月31日 +143.6%: 1億487万
2020年3月31日 +50.35%: 1億5767万
2020年6月30日 -66.98%: 5205万
2020年9月30日 +153.59%: 1億3201万
2020年12月31日 +134.37%: 3億939万
2021年3月31日 +48.43%: 4億5923万
2021年6月30日 -90.2%: 4501万
2021年9月30日 -25.5%: 3353万
2021年12月31日 +230.35%: 1億1078万
2022年3月31日 -32.43%: 7485万
2022年6月30日 -78.6%: 1601万
2022年9月30日: -9670万
2022年12月31日: -5752万
2023年3月31日: -5196万
2023年6月30日: 1億3576万
2023年9月30日 -9.96%: 1億2223万
2023年12月31日 +97.28%: 2億4114万
2024年3月31日 +92.53%: 4億6426万
2024年6月30日: -4969万
2024年9月30日 -245.4%: -1億7165万
2024年12月31日: -3411万
2025年3月31日 -183.38%: -9666万
2025年6月30日: 3135万
2025年9月30日 +368.48%: 1億4687万
2025年12月31日 +108.85%: 3億674万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 10:32
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 10:32
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/27 10:32
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 自己株式は、前連結会計年度末に比べ9百万円減少して3億18百万円となりました。
その他の包括利益累計額は、前連結会計年度末に比べ1億1百万円減少して2億38百万円となりました。
主たる要因は、その他有価証券評価差額金が87百万円減少したことによるものであります。
2025/06/27 10:32