利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 104億5331万
- 2008年3月31日 +20.35%
- 125億8053万
- 2009年3月31日 +2.58%
- 129億564万
- 2010年3月31日 +5.96%
- 136億7534万
- 2011年3月31日 +10.32%
- 150億8699万
- 2012年3月31日 +8.61%
- 163億8607万
- 2013年3月31日 +7.72%
- 176億5187万
- 2014年3月31日 +8.67%
- 191億8149万
- 2015年3月31日 +10.9%
- 212億7291万
- 2016年3月31日 +9%
- 231億8650万
- 2017年3月31日 +12.64%
- 261億1684万
- 2018年3月31日 +13.14%
- 295億4792万
- 2019年3月31日 +12.24%
- 331億6500万
- 2020年3月31日 +8.24%
- 358億9800万
- 2021年3月31日 +10.98%
- 398億4100万
- 2022年3月31日 +10.86%
- 441億6600万
- 2023年3月31日 +10.1%
- 486億2800万
個別
- 2007年3月31日
- 102億1773万
- 2008年3月31日 +20.33%
- 122億9477万
- 2009年3月31日 +3.14%
- 126億8065万
- 2010年3月31日 +6.86%
- 135億5083万
- 2011年3月31日 +9.97%
- 149億131万
- 2012年3月31日 +8.31%
- 161億3979万
- 2013年3月31日 +7.84%
- 174億458万
- 2014年3月31日 +7.97%
- 187億9230万
- 2015年3月31日 +9.34%
- 205億4660万
- 2016年3月31日 +8.08%
- 222億680万
- 2017年3月31日 +11.75%
- 248億1554万
- 2018年3月31日 +11.49%
- 276億6576万
- 2019年3月31日 +11.1%
- 307億3700万
- 2020年3月31日 +7.51%
- 330億4600万
- 2021年3月31日 +9.79%
- 362億8200万
- 2022年3月31日 +10.31%
- 400億2200万
- 2023年3月31日 +9.91%
- 439億8900万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社の名称
PT.TOCALO Surface Technology Indonesia
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除いております。2023/06/26 10:46 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 持分法を適用しない理由2023/06/26 10:46
持分法を適用しない会社は、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 一方、負債は166億20百万円と前連結会計年度末比4億37百万円減少いたしました。これは主に長期借入金が14億47百万円減少した一方、未払金などの債務が増加したことなどによるものであります。2023/06/26 10:46
当連結会計年度末における純資産は576億43百万円となり、前連結会計年度末に比べ51億83百万円(9.9%)増加いたしました。これは主に、親会社株主に帰属する当期純利益が73億50百万円となった一方で、剰余金の配当が28億89百万円であったことにより利益剰余金が44億61百万円増加したことなどによるものであります。この結果、当期末の1株当たり純資産は884円83銭(前期末比77円52銭の増加)、自己資本比率は72.5%(前期末比1.9ポイントの上昇)となりました。
③ キャッシュ・フローの状況 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2023/06/26 10:46
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除いております。
2 持分法の適用に関する事項