コロナ(5909)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -13億300万
- 2010年9月30日
- -7億4100万
- 2010年12月31日
- 17億9000万
- 2011年3月31日 -28.83%
- 12億7400万
- 2011年6月30日 -98.35%
- 2100万
- 2011年9月30日 +999.99%
- 5億8300万
- 2011年12月31日 +552.32%
- 38億300万
- 2012年3月31日 +6.94%
- 40億6700万
- 2012年6月30日
- -6億8800万
- 2012年9月30日
- -700万
- 2012年12月31日
- 41億7600万
- 2013年3月31日 -14.92%
- 35億5300万
- 2013年6月30日
- -6億8900万
- 2013年9月30日
- 8900万
- 2013年12月31日 +999.99%
- 29億1100万
- 2014年3月31日 -26.69%
- 21億3400万
- 2014年6月30日
- -5億9300万
- 2014年9月30日
- 1000万
- 2014年12月31日 +999.99%
- 22億8400万
- 2015年3月31日 -15.11%
- 19億3900万
- 2015年6月30日
- -8億5700万
- 2015年9月30日
- -6億1300万
- 2015年12月31日
- 13億5500万
- 2016年3月31日
- -8億9900万
- 2016年6月30日
- -6億2200万
- 2016年9月30日
- 1億2000万
- 2016年12月31日 +999.99%
- 28億2600万
- 2017年3月31日 -35.07%
- 18億3500万
- 2017年6月30日 -93.24%
- 1億2400万
- 2017年9月30日 +805.65%
- 11億2300万
- 2017年12月31日 +221.19%
- 36億700万
- 2018年3月31日 -31.49%
- 24億7100万
- 2018年6月30日
- -3億6100万
- 2018年9月30日
- 3億4300万
- 2018年12月31日 +482.8%
- 19億9900万
- 2019年3月31日 -69.48%
- 6億1000万
- 2019年6月30日
- -4億8600万
- 2019年9月30日
- 2億7400万
- 2019年12月31日 +594.53%
- 19億300万
- 2020年3月31日
- -7億3400万
- 2020年6月30日
- -6800万
- 2020年9月30日
- 4億6900万
- 2020年12月31日 +346.7%
- 20億9500万
- 2021年3月31日 +35.18%
- 28億3200万
- 2021年6月30日
- -2億2800万
- 2021年9月30日
- 1億7800万
- 2021年12月31日 +719.1%
- 14億5800万
- 2022年3月31日 -67.08%
- 4億8000万
- 2022年6月30日
- -9300万
- 2022年9月30日
- 3億1100万
- 2022年12月31日 +554.34%
- 20億3500万
- 2023年3月31日 -56.12%
- 8億9300万
- 2023年6月30日 -85.33%
- 1億3100万
- 2023年9月30日 +169.47%
- 3億5300万
- 2023年12月31日 +639.94%
- 26億1200万
- 2024年3月31日 +18.95%
- 31億700万
- 2024年6月30日
- -9400万
- 2024年9月30日
- 2億1800万
- 2024年12月31日 +824.31%
- 20億1500万
- 2025年3月31日 -6.5%
- 18億8400万
- 2025年6月30日
- -3億8800万
- 2025年9月30日
- 1億7400万
- 2025年12月31日 +999.99%
- 20億2800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/25 14:53
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2025/06/25 14:53
当連結会計年度末の純資産の残高は、前連結会計年度末と比べ1,098百万円増加し、76,282百万円となりました。株主資本においては、利益剰余金が配当金の支払により817百万円減少した一方、親会社株主に帰属する当期純利益により1,103百万円増加しております。また、自己株式の処分などにより31百万円増加しております。その他の包括利益累計額においては、その他有価証券評価差額金が53百万円、土地再評価差額金が28百万円それぞれ減少した一方、退職給付に係る調整累計額が862百万円増加しております。
(3) キャッシュ・フロー