コロナ(5909)の電子記録債権の推移 - 通期
連結
- 2016年3月31日
- 36億1000万
- 2017年3月31日 +40.97%
- 50億8900万
- 2018年3月31日 +60.66%
- 81億7600万
- 2019年3月31日 +6.86%
- 87億3700万
- 2020年3月31日 -6.87%
- 81億3700万
- 2021年3月31日 +19.81%
- 97億4900万
- 2022年3月31日 -7.68%
- 90億
- 2023年3月31日 +16.68%
- 105億100万
- 2024年3月31日 +3.82%
- 109億200万
- 2025年3月31日 +1.96%
- 111億1600万
- 2026年3月31日 +15.43%
- 128億3100万
個別
- 2016年3月31日
- 35億600万
- 2017年3月31日 +43.55%
- 50億3300万
- 2018年3月31日 +61.28%
- 81億1700万
- 2019年3月31日 +6.69%
- 86億6000万
- 2020年3月31日 -7.18%
- 80億3800万
- 2021年3月31日 +20.5%
- 96億8600万
- 2022年3月31日 -8.81%
- 88億3300万
- 2023年3月31日 +17.23%
- 103億5500万
- 2024年3月31日 +2.61%
- 106億2500万
- 2025年3月31日 +4.48%
- 111億100万
- 2026年3月31日 +15.08%
- 127億7500万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (流動資産)2026/06/23 9:37
当連結会計年度末の流動資産の残高は、前連結会計年度末と比べ1,616百万円減少し、50,919百万円となりました。これは電子記録債権が1,714百万円増加した一方、現金及び預金が713百万円、受取手形が940百万円、有価証券が1,079百万円、商品及び製品が403百万円それぞれ減少したことが主な要因であります。
電子記録債権につきましては、手形決済から電子記録債権への移行などに伴い増加しております。現金及び預金につきましては、仕入債務の減少などにより減少しております。なお、現金及び預金の詳しい内容につきましては、第5[経理の状況]1[連結財務諸表等](1)[連結財務諸表]④[連結キャッシュ・フロー計算書]をご覧ください。受取手形につきましては、主に電子記録債権への移行に伴うものであります。有価証券につきましては、主に償還期限が1年未満になった債券の振替及び債券の購入により増加した一方、譲渡性預金の減少に伴い減少しております。商品及び製品につきましては、主に住宅設備機器の在庫が増加した一方、空調・家電機器及び暖房機器の在庫が減少しております。 - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (2) 金融商品の内容及びそのリスク2026/06/23 9:37
営業債権である受取手形、電子記録債権、売掛金は、顧客の信用リスクに晒されております。有価証券及び投資有価証券は主に、その他有価証券の債券、投資信託及び取引先企業との業務提携等に関連する株式であり、市場価格の変動リスク及び為替相場の変動リスクに晒されております。
営業債務である支払手形及び買掛金は、ほとんど5ヶ月以内の支払期日であります。