コロナ（5909）の支払手形及び買掛金の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 134億8000万
2009年3月31日 +8.93%: 146億8400万
2010年3月31日 -1.63%: 144億4400万
2010年12月31日 +21.28%: 175億1700万
2011年3月31日 -11.99%: 154億1600万
2011年6月30日 +12.46%: 173億3700万
2011年9月30日 +11.25%: 192億8700万
2011年12月31日 -1.41%: 190億1600万
2012年3月31日 -10.53%: 170億1400万
2012年6月30日 -2.57%: 165億7600万
2012年9月30日 +1.56%: 168億3500万
2012年12月31日 +1.06%: 170億1300万
2013年3月31日 -9.78%: 153億4900万
2013年6月30日 -11.55%: 135億7600万
2013年9月30日 +13.13%: 153億5800万
2013年12月31日 +8.1%: 166億200万
2014年3月31日 -12.61%: 145億900万
2014年6月30日 -1.95%: 142億2600万
2014年9月30日 +7.42%: 152億8200万
2014年12月31日 +0.4%: 153億4300万
2015年3月31日 -13.72%: 132億3800万
2015年6月30日 +4.2%: 137億9400万
2015年9月30日 +9.74%: 151億3800万
2015年12月31日 +8.88%: 164億8300万
2016年3月31日 -8.3%: 151億1500万
2016年6月30日 +8.44%: 163億9100万
2016年9月30日 +6.16%: 174億100万
2016年12月31日 +1.58%: 176億7600万
2017年3月31日 -5.8%: 166億5000万
2017年6月30日 +1.83%: 169億5400万
2017年9月30日 +1.53%: 172億1400万
2017年12月31日 +3.74%: 178億5700万
2018年3月31日 -3.39%: 172億5200万
2018年6月30日 +7.88%: 186億1100万
2018年9月30日 +0.26%: 186億5900万
2018年12月31日 +1.77%: 189億8900万
2019年3月31日 -3.81%: 182億6500万
2019年6月30日 +2.8%: 187億7700万
2019年9月30日 -0.24%: 187億3200万
2019年12月31日 -1.37%: 184億7500万
2020年3月31日 -7.13%: 171億5800万
2020年6月30日 -0.05%: 171億5000万
2020年9月30日 -0.85%: 170億400万
2020年12月31日 -2.79%: 165億2900万
2021年3月31日 +2.69%: 169億7400万
2021年6月30日 +7.94%: 183億2200万
2021年9月30日 +2.99%: 188億6900万
2021年12月31日 +0.7%: 190億200万
2022年3月31日 -6.86%: 176億9900万
2022年6月30日 +8.62%: 192億2400万
2022年9月30日 +7.31%: 206億2900万
2022年12月31日 +4.46%: 215億4900万
2023年3月31日 -1.87%: 211億4700万
2023年6月30日 -0.7%: 209億9900万
2023年9月30日 -4%: 201億6000万
2023年12月31日 +0.04%: 201億6900万
2024年3月31日 -3.95%: 193億7300万
2024年6月30日 -9.04%: 176億2100万
2024年9月30日 +1.02%: 178億
2024年12月31日 +3.6%: 184億4000万
2025年3月31日 -10.75%: 164億5700万
2025年6月30日 +4.48%: 171億9400万
2025年9月30日 +0.71%: 173億1600万
2025年12月31日 +3.81%: 179億7600万
2026年3月31日 -30.04%: 125億7600万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (流動負債)
当第2四半期連結会計期間の流動負債の残高は、前連結会計年度と比べ318百万円減少し、26,920百万円となりました。これは流動負債のその他が598百万円増加した一方、支払手形及び買掛金が987百万円減少したことが主な要因であります。
支払手形及び買掛金につきましては、主に暖房機器の生産量が増加した一方、住宅設備機器の生産量及び建設子会社における請負工事物件が減少したことによるものであります。
2023/11/10 13:27