コロナ（5909）の圧縮記帳積立金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2007年3月31日
- 2億8900万
- 2008年3月31日 -4.84%
- 2億7500万
- 2009年3月31日 -2.18%
- 2億6900万
- 2010年3月31日 -7.81%
- 2億4800万
- 2011年3月31日 -11.69%
- 2億1900万
- 2012年3月31日 +0.91%
- 2億2100万
- 2013年3月31日 -6.33%
- 2億700万
- 2014年3月31日 -6.76%
- 1億9300万
- 2015年3月31日 -2.07%
- 1億8900万
- 2016年3月31日 -6.35%
- 1億7700万
- 2017年3月31日 -9.04%
- 1億6100万
- 2018年3月31日 -6.21%
- 1億5100万
- 2019年3月31日 -9.93%
- 1億3600万
- 2020年3月31日 -12.5%
- 1億1900万
- 2021年3月31日 -13.45%
- 1億300万
- 2022年3月31日 -15.53%
- 8700万
- 2023年3月31日 -18.39%
- 7100万
- 2024年3月31日 -22.54%
- 5500万
- 2025年3月31日 -29.09%
- 3900万
- 2026年3月31日 -10.26%
- 3500万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 9:37
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 △505百万円 △843百万円 圧縮記帳積立金 △17 △16 前払年金費用 △2,296 △2,316
- #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 9:37
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 △508百万円 △848百万円 圧縮記帳積立金 △38 △37 退職給付に係る資産 △2,973 △3,358
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