建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

5.支店には管轄営業所等の設備及び従業員数を含めて表示しております。
6.本社・本社技術開発センター・新潟支店は同一敷地内にあり、土地、建物の分割が困難なため、本社に一括表示してあります。
7.上記の他、連結会社以外から賃借している主要な設備はありません。

2015/06/26 9:31

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～54年
機械及び装置 4～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、市場販売目的のソフトウエアについては販売見込期間(3年)に基づく定額法、自社利用目的のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引に関する会計基準適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2015/06/26 9:31

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	―百万円	18百万円
機械装置及び運搬具	0	1

2015/06/26 9:31

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	―百万円	12百万円
機械装置及び運搬具	1	4

2015/06/26 9:31

#5 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	12百万円	7百万円
機械装置及び運搬具	1	1

2015/06/26 9:31

#6 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	今町コロナ増築棟建築工事	176百万円
	首都圏支店及び東京コロナハイツ 耐震補強工事	156百万円
	大阪支店及び大阪コロナハイツ 耐震補強工事	97百万円
機械及び装置	三条工場 空調・家電機器合理化生産設備	72百万円
	三条工場及び柏崎工場 石油暖房機器合理化生産設備	58百万円
	三条工場及び長岡工場 エコキュート合理化生産設備	36百万円
工具、器具及び備品	新商品開発等に伴う金型の製作・購入	388百万円
	基幹システム用他サーバー更新	56百万円
ソフトウエア	業務システム構造改革システム2次構築	22百万円

3.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	新潟県三条市北潟建物売却	75百万円
土地	新潟県三条市北潟土地売却	90百万円

2015/06/26 9:31

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～54年
機械装置及び運搬具 4～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、市場販売目的のソフトウエアについては販売見込期間(3年)に基づく定額法、自社利用目的のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引に関する会計基準適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/26 9:31