有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・無形固定資産2016/06/29 9:29
ソフトウエアであります。
2.リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~54年
機械及び装置 4~10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、市場販売目的のソフトウエアについては販売見込期間(3年)に基づく定額法、自社利用目的のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引に関する会計基準適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2016/06/29 9:29 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2016/06/29 9:29
機械及び装置 三条工場、柏崎工場及び長岡工場 石油暖房機器合理化生産設備 37百万円 建設仮勘定 業務システム構造改革システムハードウエア更新に伴う事前技術検証 58百万円 その他(ソフトウエア仮勘定) 業務システム構造改革システムハードウエア更新に伴うアプリケーション検証 38百万円 - #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 売上原価につきましては、合理化設備導入による生産性向上及び原価低減活動など徹底したコストリダクションを推進しましたが、原価率の低い暖房機器の売上が減少し、原価率の高い空調機器の売上が増加したことなどにより、売上原価率は前期と比較して0.5ポイント上昇し75.3%となりました。2016/06/29 9:29
販売費及び一般管理費の主な減少要因につきましては、製品点検費用引当金繰入額が6億46百万円発生した一方、人件費が2億82百万円、ソフトウエアなどの減価償却費が3億77百万円減少したことによるものであります。
営業外収益の主な減少要因につきましては、受取利息が1億59百万円、受取配当金が1億16百万円と前期と比較してそれぞれ63百万円、50百万円減少となりました。営業外費用につきましては、12百万円と前期と比較して1百万円減少となりました。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15~54年
機械装置及び運搬具 4~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、市場販売目的のソフトウエアについては販売見込期間(3年)に基づく定額法、自社利用目的のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引に関する会計基準適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/06/29 9:29