- 5909
- 2026/10/02
- 時価
- 271億円
- PER 予
- 45.13倍
- 2010年以降
- 7-90.74倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.35倍
- 2010年以降
- 0.3-0.69倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.02%
- ROE 予
- 0.78%
- ROA 予
- 0.6%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
売上高
連結
- 2018年3月31日
- 821億1500万
- 2019年3月31日 +1.32%
- 831億9500万
個別
- 2018年3月31日
- 763億700万
- 2019年3月31日 +1.07%
- 771億2400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1) 売上高2019/06/27 9:03
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2) 有形固定資産 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2019/06/27 9:03
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #3 事業等のリスク
- (1) 業績の季節変動について2019/06/27 9:03
当社グループの2019年3月期の製品の種類別の連結売上高構成比は、暖房機器33.0%、空調・家電機器24.1%、住宅設備機器34.7%、その他8.2%でした。暖房機器は秋から冬にかけての第3四半期に売上が集中する傾向にあります。結果、下の表のとおり当社グループの売上高及び利益が第3四半期に集中する傾向にあります。
また、暖房機器及び空調・家電機器の売上高は気候や気温の影響を受ける可能性があります。当社グループでは住宅設備機器の売上高構成比を高めることで、気候による業績の変動を少なくするよう努めております。 - #4 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1) 売上高2019/06/27 9:03
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、第8次中期経営計画(2019年度~2021年度)において、下記のとおり数値目標を設定しております。2019/06/27 9:03
(3) 中長期的な会社の経営戦略と会社の対処すべき課題2021年度目標 連結売上高 91,200百万円 連結経常利益 3,000百万円
今後のわが国経済は、海外情勢・経済の影響や2019年10月に控える消費増税に伴う駆け込み需要及び消費マインドへの影響も考えられるなど、先行きには不透明感が増しております。また、原材料価格の上昇や物流費の増加が引き続き懸念されます。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- これらの取り組みにより、当連結会計年度における経営成績は、売上高83,195百万円(前期比1.3%増)、売上原価63,419百万円(前期比3.3%増)、販売費及び一般管理費18,135百万円(前期比0.2%増)、営業外収益300百万円(前期比2.7%増)、営業外費用13百万円(前期比74.6%減)、特別利益5百万円(前期比97.6%減)、特別損失78百万円(前期比12.3%減)、法人税等合計604百万円(前期比32.9%減)となりました。営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、それぞれ1,639百万円(前期比37.8%減)、1,926百万円(前期比33.0%減)、1,248百万円(前期比40.7%減)と減益となりました。2019/06/27 9:03
(製品の種類別売上高)
- #7 配当政策(連結)
- 上記の方針に基づき、当期の配当につきましては、1株につき28円(中間配当14円、期末配当14円)となります。2019/06/27 9:03
内部留保につきましては、今後の事業成長を長期的に維持するための研究開発投資、商品開発投資及び設備投資に活用し、売上高の拡大及び収益性の向上により、長期的・総合的視点から株主の利益確保を図ってまいります。
なお、当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。 - #8 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- 1 関係会社との取引高2019/06/27 9:03
前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 2,864百万円 2,752百万円 仕入高 6,136 6,638