オーネックス（5987）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年9月30日: 9957万
2010年12月31日 +133.79%: 2億3280万
2011年3月31日 +47.93%: 3億4439万
2011年6月30日 +16.19%: 4億14万
2011年9月30日 -74.42%: 1億234万
2011年12月31日 +88.51%: 1億9292万
2012年3月31日 +36.13%: 2億6263万
2012年6月30日 +24.48%: 3億2693万
2012年9月30日 -93.38%: 2163万
2012年12月31日 +126%: 4890万
2013年3月31日 +10.93%: 5424万
2013年6月30日 +103.33%: 1億1030万
2013年9月30日 -95.3%: 518万
2013年12月31日 +532.32%: 3279万
2014年3月31日 +19.92%: 3932万
2014年6月30日 +91.53%: 7531万
2014年9月30日 -2.99%: 7306万
2014年12月31日 +102.07%: 1億4764万
2015年3月31日 +44.79%: 2億1377万
2015年6月30日 +13.02%: 2億4159万
2015年9月30日 -81.07%: 4572万
2015年12月31日 +51.99%: 6950万
2016年3月31日 -0.72%: 6900万
2016年6月30日: -1億2954万
2016年9月30日: 3228万
2016年12月31日 +224.15%: 1億464万
2017年3月31日 +50.99%: 1億5800万
2017年6月30日 +12.63%: 1億7795万
2017年9月30日 -28.86%: 1億2660万
2017年12月31日 +72.73%: 2億1868万
2018年3月31日 +13.84%: 2億4894万
2018年6月30日 -12.51%: 2億1780万
2018年9月30日 -75.07%: 5429万
2018年12月31日 +29.47%: 7029万
2019年3月31日 +66.68%: 1億1717万
2019年6月30日 -4.8%: 1億1155万
2019年9月30日: -1689万
2019年12月31日: 5275万
2020年3月31日 -40.05%: 3162万
2020年6月30日: -1928万
2020年9月30日 -619.19%: -1億3869万
2020年12月31日: -1億2336万
2021年3月31日: -1570万
2021年6月30日 -803.78%: -1億4192万
2021年9月30日: -754万
2021年12月31日 -417.96%: -3908万
2022年3月31日: 5561万
2022年6月30日 +137.5%: 1億3208万
2022年9月30日 -90.25%: 1288万
2022年12月31日 +238.11%: 4355万
2023年3月31日 +39.94%: 6095万
2023年6月30日 +311.94%: 2億5110万
2023年9月30日 +3.3%: 2億5939万
2023年12月31日 -10.98%: 2億3090万
2024年3月31日 +13.78%: 2億6271万
2024年6月30日: -3億4397万
2024年9月30日: -5454万
2024年12月31日: -1671万
2025年3月31日: 1455万
2025年6月30日 -36.07%: 930万
2025年9月30日 +999.99%: 1億6656万
2025年12月31日 +93.49%: 3億2228万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/09/29 9:24
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表への影響はありません。
2025/09/29 9:24