固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な科目の耐用年数は以下のとおりであります。
建物……2年～45年
機械及び装置……2年～12年
工具器具備品……3年～5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(3) 投資不動産
定額法
(4) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法2018/05/18 15:38

#4 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物及び構築物	2百万円	―百万円
機械装置及び運搬具	―	11
計	2	11

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#5 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物及び構築物	―百万円	―百万円
機械装置及び運搬具	14	25
工具、器具及び備品	―	753
計	14	778

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#6 固定資産廃棄損に関する注記

固定資産廃棄損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物及び構築物	6百万円	―百万円
機械装置及び運搬具	521	―
工具、器具及び備品	0	―
計	529	―

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#7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(注) 有形固定資産はその所在地を基礎とし、国に分類しております。

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#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

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#9 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

株式の取得により新たにインディアナ・マルジュン社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにインディアナ・マルジュン社株式の取得価額とインディアナ・マルジュン社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。

流動資産	2,680百万円
固定資産	4,261
流動負債	△4,642

当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
該当事項はありません。

2018/05/18 15:38

#10 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金負債の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
流動資産―繰延税金資産	255百万円	249百万円
固定資産―繰延税金資産	211	344
固定負債―繰延税金負債	533	303

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳

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#11 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細書、引当金明細書については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2018/05/18 15:38

#12 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「特別損失」の「その他」に含めていた「固定資産売却損」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「その他」に表示していた92百万円は、「固定資産売却損」2百万円、「その他」90百万円として組み替えております。

2018/05/18 15:38

#13 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な科目の耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物…5年～45年
機械装置及び運搬具…2年～15年
工具、器具及び備品…3年～5年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2018/05/18 15:38