有価証券報告書-第59期(平成31年3月1日-令和2年2月29日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
・有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は主として定額法、建物以外は主として定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	7～31年
機械装置及び運搬具	5～11年

・無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
・リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。