ニチダイ（6467）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 7766万
- 2010年9月30日 +57.93%
- 1億2264万
- 2010年12月31日 +177.87%
- 3億4080万
- 2011年3月31日 +54.72%
- 5億2729万
- 2011年6月30日 -86.65%
- 7041万
- 2011年9月30日 +99.59%
- 1億4054万
- 2011年12月31日 +31.1%
- 1億8426万
- 2012年3月31日 +123.96%
- 4億1268万
- 2012年6月30日 -33.1%
- 2億7608万
- 2012年9月30日 +17.38%
- 3億2407万
- 2012年12月31日 +65.44%
- 5億3615万
- 2013年3月31日 +56.66%
- 8億3995万
- 2013年6月30日 -52.88%
- 3億9578万
- 2013年9月30日 +32.38%
- 5億2393万
- 2013年12月31日 +65.92%
- 8億6929万
- 2014年3月31日 +33.45%
- 11億6007万
- 2014年6月30日 -81.53%
- 2億1426万
- 2014年9月30日 +71.12%
- 3億6663万
- 2014年12月31日 +145.34%
- 8億9951万
- 2015年3月31日 +56.98%
- 14億1205万
- 2015年6月30日 -80.93%
- 2億6933万
- 2015年9月30日 +28.93%
- 3億4725万
- 2015年12月31日 -54.37%
- 1億5843万
- 2016年3月31日 +24.99%
- 1億9802万
- 2016年6月30日
- -1億7613万
- 2016年9月30日 -87.75%
- -3億3068万
- 2016年12月31日
- -2億507万
- 2017年3月31日
- 4億3217万
- 2017年6月30日 -67.08%
- 1億4226万
- 2017年9月30日 +116.11%
- 3億744万
- 2017年12月31日 +111.62%
- 6億5060万
- 2018年3月31日 +25.4%
- 8億1583万
- 2018年6月30日 -79.06%
- 1億7083万
- 2018年9月30日 +104.96%
- 3億5013万
- 2018年12月31日 +141.18%
- 8億4446万
- 2019年3月31日 +17.37%
- 9億9114万
- 2019年6月30日 -70.31%
- 2億9424万
- 2019年9月30日 +70.92%
- 5億291万
- 2019年12月31日 +35.56%
- 6億8176万
- 2020年3月31日 +16.33%
- 7億9310万
- 2020年6月30日
- -4億2812万
- 2020年9月30日
- -3億8318万
- 2020年12月31日 -60.04%
- -6億1323万
- 2021年3月31日
- -3億3703万
- 2021年6月30日
- 2億3984万
- 2021年9月30日 -23.94%
- 1億8243万
- 2021年12月31日
- -124万
- 2022年3月31日 -999.99%
- -6億4051万
- 2022年6月30日
- 2億441万
- 2022年9月30日 +54.31%
- 3億1544万
- 2022年12月31日 -23.79%
- 2億4040万
- 2023年3月31日
- -7068万
- 2023年6月30日
- 3978万
- 2023年9月30日 +82.23%
- 7249万
- 2023年12月31日 +87.92%
- 1億3622万
- 2024年3月31日 +236.51%
- 4億5841万
- 2024年6月30日 -80.25%
- 9051万
- 2024年9月30日 +193.27%
- 2億6546万
- 2024年12月31日 +6.31%
- 2億8222万
- 2025年3月31日 +121.54%
- 6億2525万
- 2025年6月30日
- -3億2589万
- 2025年9月30日 -70.67%
- -5億5620万
- 2025年12月31日
- -4億7035万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/23 9:06
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理することとしております。2025/06/23 9:06
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
