仕掛品
連結
- 2013年3月31日
- 3億5042万
- 2014年3月31日 +21.94%
- 4億2731万
個別
- 2013年3月31日
- 1億9094万
- 2014年3月31日 +23.66%
- 2億3611万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産
・商品、製品、仕掛品、原材料、貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
・未成工事支出金
個別法による原価法を採用しております。2014/06/26 15:16 - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度(以下、「当期」という)末の総資産は、前連結会計年度(以下、「前期」)という)末比739百万円(5.2%)増加し、14,828百万円となりました。2014/06/26 15:16
流動資産は同608百万円(7.8%)増加の8,369百万円、固定資産は同130百万円(2.1%)増加の6,459百万円となりました。増加の主な要因は、現金及び預金の増加が399百万円、商品及び製品の増加が98百万円、仕掛品の増加が76百万円、機械装置及び運搬具の増加が102百万円となったことによるものであります。
当期末の負債の合計は、前期末比280百万円(4.2%)減少の6,488百万円となりました。流動負債は同369百万円(6.8%)減少の5,051百万円、固定負債は同88百万円(6.6%)増加の1,436百万円となりました。負債が減少した主な要因は、短期借入金の減少が711百万円となった一方、買掛金の増加が221百万円、未払法人税等の増加が100百万円、長期借入金の増加が88百万円となったことによるものであります。 - #3 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ.有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法によって処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
ロ.たな卸資産
商品・製品・仕掛品・原材料
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
未成工事支出金
個別法による原価法を採用しております。
貯蔵品
当社は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、また、連結子会社は主として先入先出法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2014/06/26 15:16