リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 1873万
- 2010年3月31日 -24%
- 1424万
- 2011年3月31日 -31.58%
- 974万
- 2012年3月31日 -57.69%
- 412万
- 2013年3月31日 +45.25%
- 598万
- 2014年3月31日 -20.34%
- 476万
- 2015年3月31日 -25.54%
- 355万
- 2016年3月31日 -34.27%
- 233万
- 2017年3月31日 -52.19%
- 111万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 1285万
- 2020年3月31日 -22.5%
- 996万
- 2021年3月31日 -29.05%
- 706万
- 2022年3月31日 -40.92%
- 417万
- 2023年3月31日 -69.29%
- 128万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
棚卸資産の評価基準は、原価法(収益性の低下による簿価の切下げの方法)によっております。
評価方法は次のとおりであります。
商品及び製品 総平均法
仕掛品 総平均法
原材料及び貯蔵品 ㈱MIEテクノ・・・総平均法、その他の連結子会社・・・最終仕入原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備・構築物については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 4~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。2023/06/23 13:27 - #2 固定資産処分損に関する注記(連結)
- ※7 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2023/06/23 13:27
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 -千円 330千円 リース資産 - 250 その他(有形固定資産) - 79 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/23 13:27
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法