3442 MIEコーポレーション

3442
2024/04/26
時価
17億円
PER 予
4.71倍
2010年以降
赤字-93.8倍
(2010-2023年)
PBR
0.72倍
2010年以降
0.36-1.96倍
(2010-2023年)
配当 予
1.42%
ROE 予
15.3%
ROA 予
4.4%
資料
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リース資産

【期間】
  • 通期

連結

2009年3月31日
1873万
2010年3月31日 -24%
1424万
2011年3月31日 -31.58%
974万
2012年3月31日 -57.69%
412万
2013年3月31日 +45.25%
598万
2014年3月31日 -20.34%
476万
2015年3月31日 -25.54%
355万
2016年3月31日 -34.27%
233万
2017年3月31日 -52.19%
111万
2019年3月31日 +999.99%
1285万
2020年3月31日 -22.5%
996万
2021年3月31日 -29.05%
706万
2022年3月31日 -40.92%
417万
2023年3月31日 -69.29%
128万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
棚卸資産の評価基準は、原価法(収益性の低下による簿価の切下げの方法)によっております。
評価方法は次のとおりであります。
商品及び製品 総平均法
仕掛品 総平均法
原材料及び貯蔵品 ㈱MIEテクノ・・・総平均法、その他の連結子会社・・・最終仕入原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備・構築物については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 4~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。2023/06/23 13:27
#2 固定資産処分損に関する注記(連結)
※7 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
建物及び構築物-千円330千円
リース資産-250
その他(有形固定資産)-79
2023/06/23 13:27
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
2023/06/23 13:27