阪神内燃機工業（6018）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 2910万
2009年3月31日 +13.57%: 3305万
2010年3月31日 -8.5%: 3024万
2010年12月31日 +8.15%: 3271万
2011年3月31日 +31.79%: 4311万
2011年6月30日 -5.26%: 4084万
2011年9月30日 -4.35%: 3906万
2011年12月31日 -5.84%: 3678万
2012年3月31日 -5.99%: 3458万
2012年6月30日 -6.2%: 3243万
2012年9月30日 -6.51%: 3032万
2012年12月31日 -6.82%: 2825万
2013年3月31日 -6.87%: 2631万
2013年6月30日 -2.06%: 2577万
2013年9月30日 +11.71%: 2879万
2013年12月31日 +3.02%: 2966万
2014年3月31日 -6.29%: 2779万
2014年6月30日 -5.57%: 2624万
2014年9月30日 -3.91%: 2522万
2014年12月31日 -0.4%: 2511万
2015年3月31日 +24.74%: 3133万
2015年6月30日 +13.98%: 3571万
2015年9月30日 -7.52%: 3302万
2015年12月31日 -7.35%: 3060万
2016年3月31日 -7.26%: 2838万
2016年6月30日 -6.39%: 2656万
2016年9月30日 -5.27%: 2516万
2016年12月31日 -5.65%: 2374万
2017年3月31日 -2.4%: 2317万
2017年6月30日 +12.99%: 2618万
2017年9月30日 -5.29%: 2480万
2017年12月31日 -8.6%: 2266万
2018年3月31日 +9.1%: 2472万
2018年6月30日 -8.65%: 2259万
2018年9月30日 -6.64%: 2109万
2018年12月31日 -6.64%: 1969万
2019年3月31日 +1.98%: 2007万
2019年6月30日 +16.7%: 2343万
2019年9月30日 +10.16%: 2581万
2019年12月31日 +12.83%: 2912万
2020年3月31日 +86.4%: 5429万
2020年6月30日 +36.28%: 7398万
2020年9月30日 +10.33%: 8163万
2020年12月31日 +21.12%: 9887万
2021年3月31日 +8.93%: 1億769万
2021年6月30日 +4.99%: 1億1307万
2021年9月30日 +26.06%: 1億4254万
2021年12月31日 +6.66%: 1億5204万
2022年3月31日 +30.03%: 1億9770万
2022年6月30日 +6.84%: 2億1122万
2022年9月30日 +4.66%: 2億2107万
2022年12月31日 +5%: 2億3212万
2023年3月31日 +2.99%: 2億3907万
2023年6月30日 +2.08%: 2億4405万
2023年9月30日 +5.04%: 2億5635万
2023年12月31日 +4.45%: 2億6776万
2024年3月31日 +31.71%: 3億5268万
2024年6月30日 +6.48%: 3億7555万
2024年9月30日 +4.86%: 3億9380万
2024年12月31日 +5.58%: 4億1578万
2025年3月31日 +6.46%: 4億4263万
2025年6月30日 +4.78%: 4億6378万
2025年9月30日 +1.01%: 4億6845万
2025年12月31日 -3.41%: 4億5246万
2026年3月31日 -3.27%: 4億3766万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 流動資産の増加(同1,671百万円増)は、受取手形の減少(同326百万円減)があったものの、現金及び預金の増加(同570百万円増)、棚卸資産の増加(同524百万円増)、売掛金の増加(同452百万円増)が主な要因となっております。
固定資産の増加(同577百万円増)は、投資有価証券の増加(同316百万円増)、有形固定資産の増加(同133百万円増)、無形固定資産の増加(同89百万円増)が主な要因となっております。
(負債)
2025/06/27 13:06
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)製品・仕掛品
個別法(一部総平均法)に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2025/06/27 13:06