- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
主として、舶用機関関連事業及び陸用機関関連事業における事務機器(コピー機、コンピュータサーバ、コンピュータ端末)であります。
・無形固定資産
主として、舶用機関関連事業及び陸用機関関連事業における販売・生産管理用ソフトウェアであります。
2019/06/27 13:05- #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/27 13:05 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
なお、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2019/06/27 13:05- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
なお、2007年3月31日以前に取得したものについて、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
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