建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年～38年
機械装置 9年

2019/06/25 11:29

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	長岡工場	社員寮増築	73	百万円
構築物	長岡工場	構内消雪設備工事	18	百万円
機械及び装置	長岡工場	工作機械製造装置等	60	百万円
工具、器具及び備品	長岡工場	工作機械製造工具等	43	百万円
ソフトウェア仮勘定	長岡工場	情報システム	409	百万円

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	長岡工場	売却による減少	210	百万円
工具、器具及び備品	長岡工場	減損による減少	40	百万円
土地	長岡工場	売却による減少	167	百万円

3.「当期減少額」欄の( )は内数で、当期の減損損失計上額であります。

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#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(有形固定資産の減価償却方法の変更)
当社および国内連結子会社では、従来、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。
当社グループの生産拠点は当社および中国子会社ですが、中国市場の拡大に伴い、中国子会社への生産移管を進めてまいりました。また、前連結会計年度においては、国内の生産機能を長岡工場に集約し、他の工場を売却する等、国内拠点の見直しを行いました。当連結会計年度以降、長岡工場においてはグループ内の生産・開発を統括する役割を担う方針であり、受注動向に左右されにくい安定稼働を見込んでおります。

2019/06/25 11:29