芝浦機械（6104）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -11億6200万
2010年9月30日: -300万
2010年12月31日: 6億4500万
2011年3月31日 +273.64%: 24億1000万
2011年6月30日 -36.85%: 15億2200万
2011年9月30日 +108.48%: 31億7300万
2011年12月31日 +13.52%: 36億200万
2012年3月31日 +89.89%: 68億4000万
2012年6月30日 -63.89%: 24億7000万
2012年9月30日 +61.66%: 39億9300万
2012年12月31日 +69.55%: 67億7000万
2013年3月31日 +39.85%: 94億6800万
2013年6月30日 -85.08%: 14億1300万
2013年9月30日 +96.89%: 27億8200万
2013年12月31日 +50.93%: 41億9900万
2014年3月31日 +64.16%: 68億9300万
2014年6月30日 -97.37%: 1億8100万
2014年9月30日 +921.55%: 18億4900万
2014年12月31日 +141.97%: 44億7400万
2015年3月31日 +95.53%: 87億4800万
2015年6月30日 -70.05%: 26億2000万
2015年9月30日 +3.97%: 27億2400万
2015年12月31日 +31.5%: 35億8200万
2016年3月31日 -66.58%: 11億9700万
2016年6月30日: -21億6000万
2016年9月30日: -4億2300万
2016年12月31日: 27億9000万
2017年3月31日 -18.71%: 22億6800万
2017年6月30日 -76.54%: 5億3200万
2017年9月30日 +613.72%: 37億9700万
2017年12月31日 +35.5%: 51億4500万
2018年3月31日 +12.52%: 57億8900万
2018年6月30日: -1億2000万
2018年9月30日: 23億7600万
2018年12月31日 -18.22%: 19億4300万
2019年3月31日 +78.85%: 34億7500万
2019年6月30日: -9億9700万
2019年9月30日: 11億1700万
2019年12月31日 +151.75%: 28億1200万
2020年3月31日 +105.69%: 57億8400万
2020年6月30日: -1億7800万
2020年9月30日 -266.85%: -6億5300万
2020年12月31日: 2億7500万
2021年3月31日 -84.36%: 4300万
2021年6月30日 +295.35%: 1億7000万
2021年9月30日 +999.99%: 22億5100万
2021年12月31日 +50.29%: 33億8300万
2022年3月31日 +83.62%: 62億1200万
2022年6月30日 -78.35%: 13億4500万
2022年9月30日 +141.78%: 32億5200万
2022年12月31日 -8.52%: 29億7500万
2023年3月31日 +148.47%: 73億9200万
2023年6月30日 -32.13%: 50億1700万
2023年9月30日 +261.25%: 181億2400万
2023年12月31日 +0.37%: 181億9100万
2024年3月31日 +42.65%: 259億4900万
2024年6月30日 -85.1%: 38億6600万
2024年9月30日 +51.29%: 58億4900万
2024年12月31日 +115.58%: 126億900万
2025年3月31日 -14.86%: 107億3500万
2025年6月30日 -97.15%: 3億600万
2025年9月30日 +782.03%: 26億9900万
2025年12月31日 +113.82%: 57億7100万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 16:11
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/20 16:11
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (会計方針の変更)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/20 16:11