建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～38年
構築物 10～25年
機械及び装置 4～12年
(2) 無形固定資産
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
均等償却によっております。2018/02/26 9:41

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前中間連結会計期間(自 平成28年6月1日至 平成28年11月30日)	当中間連結会計期間(自 平成29年6月1日至 平成29年11月30日)
建物及び構築物	0千円	0千円
機械装置及び運搬具	2,705千円	149千円

2018/02/26 9:41

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～38年
機械装置及び運搬具 4～12年
② 無形固定資産
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/02/26 9:41