たな卸資産
a 商品及び製品、仕掛品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
ただし、商品については、最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
b 原材料、貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～38年
機械装置及び運搬具 4～12年2020/02/27 10:40

#4 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/02/27 10:40

#5 減価償却額の注記

※ 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 2018年6月1日至 2018年11月30日)	当中間会計期間(自 2019年6月1日至 2019年11月30日)
有形固定資産	99,838千円	91,893千円
無形固定資産	14,806千円	16,760千円

2020/02/27 10:40

#6 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

たな卸資産
① 商品及び製品、仕掛品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
ただし、商品については、最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
② 原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～38年
構築物 10～25年
機械及び装置 4～12年2020/02/27 10:40