無形固定資産
連結
- 2021年2月28日
- 2億6863万
- 2022年2月28日 +75%
- 4億7012万
個別
- 2021年2月28日
- 1億4958万
- 2022年2月28日 +74.76%
- 2億6141万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1)セグメント利益又は損失(△)の調整額は、セグメント間取引消去であります。2022/05/19 16:19
(2)セグメント資産の調整額、減価償却費の調整額、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、欧州の現地法人の事業活動であります。
2.調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額は、セグメント間取引消去であります。
(2)セグメント資産の調整額、減価償却費の調整額、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2022/05/19 16:19 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- たな卸資産
製品・仕掛品
主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
商品・原材料・貯蔵品
主として移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
機械装置
当社及び在外連結子会社5社については定額法
上記を除く有形固定資産
主として定率法
ただし、当社において1998年4月1日以降に取得いたしました建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得いたしました建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年 ~ 50年
機械装置及び運搬具 3年 ~ 12年2022/05/19 16:19 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 3年 ~ 12年2022/05/19 16:19
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #5 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 事業年度の財務諸表に計上した金額2022/05/19 16:19
有形固定資産及び無形固定資産 4,412,765千円
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2022/05/19 16:19
※セグメント情報における日本セグメントに含まれる当社計上額は4,329,534千円です。当連結会計年度 有形固定資産 8,300,282 無形固定資産 470,124 合計 8,770,407
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 機械及び装置 3年 ~ 12年2022/05/19 16:19
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法