ヤマザキ（6147）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -8705万
- 2010年9月30日 -35.84%
- -1億1825万
- 2010年12月31日 -81.47%
- -2億1459万
- 2011年3月31日
- -1億5244万
- 2011年6月30日
- -5471万
- 2011年9月30日 -88.33%
- -1億304万
- 2011年12月31日 -3.99%
- -1億715万
- 2012年3月31日
- 5266万
- 2012年6月30日
- -956万
- 2012年9月30日 -339.47%
- -4202万
- 2012年12月31日
- 5689万
- 2013年3月31日 +82.13%
- 1億362万
- 2013年6月30日 -90.53%
- 981万
- 2013年9月30日 +577.35%
- 6648万
- 2013年12月31日 +347.37%
- 2億9745万
- 2014年3月31日 +1.77%
- 3億271万
- 2014年6月30日
- -6107万
- 2014年9月30日 -43.14%
- -8742万
- 2014年12月31日
- 6178万
- 2015年3月31日 +273.62%
- 2億3082万
- 2015年6月30日
- -1278万
- 2015年9月30日
- -946万
- 2015年12月31日
- 1630万
- 2016年3月31日 +164.47%
- 4310万
- 2016年6月30日
- -4586万
- 2016年9月30日 -78.07%
- -8166万
- 2016年12月31日 -9.15%
- -8913万
- 2017年3月31日
- 5340万
- 2017年6月30日
- -2309万
- 2017年9月30日
- 5415万
- 2017年12月31日 +49.59%
- 8100万
- 2018年3月31日 -31.49%
- 5549万
- 2018年6月30日
- -5148万
- 2018年9月30日
- 589万
- 2018年12月31日 +291.91%
- 2310万
- 2019年3月31日 +506.24%
- 1億4008万
- 2019年6月30日 -85.97%
- 1965万
- 2019年9月30日
- -944万
- 2019年12月31日
- -663万
- 2020年3月31日
- 93万
- 2020年6月30日
- -2518万
- 2020年9月30日 -617.78%
- -1億8074万
- 2020年12月31日 -76.96%
- -3億1984万
- 2021年3月31日
- -2億8426万
- 2021年6月30日
- -1285万
- 2021年9月30日 -294.33%
- -5067万
- 2021年12月31日 -13.34%
- -5743万
- 2022年3月31日 -83.85%
- -1億558万
- 2022年6月30日
- 1390万
- 2022年9月30日
- -2745万
- 2022年12月31日 -15.6%
- -3173万
- 2023年3月31日 -307.98%
- -1億2948万
- 2023年6月30日
- -2305万
- 2023年9月30日 -122.09%
- -5119万
- 2023年12月31日 -0.92%
- -5166万
- 2024年3月31日
- -3538万
- 2024年6月30日
- 4100万
- 2024年9月30日 +141.08%
- 9885万
- 2024年12月31日 -50.04%
- 4939万
- 2025年3月31日 +119.72%
- 1億852万
- 2025年6月30日
- -8009万
- 2025年9月30日 -101.7%
- -1億6155万
- 2025年12月31日 -47.36%
- -2億3806万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/27 13:01
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首より適用しております。2025/06/27 13:01
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、この会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
