タケダ機械（6150）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年8月31日: -1億1674万
2010年11月30日 -1.57%: -1億1858万
2011年2月28日 -78.37%: -2億1151万
2011年5月31日: -1億9402万
2011年8月31日: 1668万
2011年11月30日 -59.97%: 667万
2012年2月29日: -5823万
2012年5月31日: 2930万
2012年8月31日: -9173万
2012年11月30日 -3.36%: -9481万
2013年2月28日: -6527万
2013年5月31日: 7225万
2013年8月31日 -95.29%: 340万
2013年11月30日 +999.99%: 1億1016万
2014年2月28日 +24.52%: 1億3718万
2014年5月31日 +125%: 3億865万
2014年8月31日 -77.59%: 6918万
2014年11月30日 +243.7%: 2億3778万
2015年2月28日 +65.69%: 3億9399万
2015年5月31日 +18.94%: 4億6861万
2015年8月31日 -89.89%: 4738万
2015年11月30日 +323.86%: 2億86万
2016年2月29日 +47.06%: 2億9538万
2016年5月31日 +43.03%: 4億2249万
2016年8月31日 -90.81%: 3884万
2016年11月30日 +395.53%: 1億9249万
2017年2月28日 +29.36%: 2億4901万
2017年5月31日 +80.79%: 4億5018万
2017年8月31日 -81.39%: 8378万
2017年11月30日 +179.46%: 2億3414万
2018年2月28日 +22.98%: 2億8794万
2018年5月31日 +53.58%: 4億4222万
2018年8月31日 -67.94%: 1億4176万
2018年11月30日 +117%: 3億761万
2019年2月28日 +63.48%: 5億288万
2019年5月31日 +21.57%: 6億1136万
2019年8月31日 -85.25%: 9016万
2019年11月30日 +158.35%: 2億3294万
2020年2月29日 +5.04%: 2億4468万
2020年5月31日 +46.12%: 3億5754万
2020年8月31日: -4166万
2020年11月30日: 5107万
2021年2月28日 +30.22%: 6651万
2021年5月31日 +73.62%: 1億1547万
2021年8月31日: -3330万
2021年11月30日: 8990万
2022年2月28日 +67.7%: 1億5076万
2022年5月31日 +83.25%: 2億7628万
2022年8月31日 -88.81%: 3091万
2022年11月30日 +430.93%: 1億6415万
2023年2月28日 +4.4%: 1億7138万
2023年5月31日 +87.02%: 3億2051万
2023年8月31日 -74.56%: 8153万
2023年11月30日 +189.04%: 2億3566万
2024年2月29日 +60.88%: 3億7912万
2024年5月31日 +21.9%: 4億6216万
2024年8月31日 -88.21%: 5450万
2024年11月30日 +250.02%: 1億9076万
2025年2月28日 +19.94%: 2億2880万
2025年5月31日 +26.81%: 2億9014万
2025年8月31日: -221万
2025年11月30日: 1億6908万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/08/29 11:15
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/08/29 11:15