日東工器(6151)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 4400万
- 2009年3月31日 +90.91%
- 8400万
- 2010年3月31日 +17.86%
- 9900万
- 2011年3月31日 +30.3%
- 1億2900万
- 2012年3月31日 -22.48%
- 1億
- 2013年3月31日 +188%
- 2億8800万
- 2014年3月31日 -1.39%
- 2億8400万
- 2015年3月31日 -13.38%
- 2億4600万
- 2016年3月31日 -14.63%
- 2億1000万
- 2017年3月31日 -7.14%
- 1億9500万
- 2018年3月31日 -11.79%
- 1億7200万
- 2019年3月31日 -13.37%
- 1億4900万
- 2020年3月31日 -12.08%
- 1億3100万
- 2021年3月31日 -8.4%
- 1億2000万
- 2022年3月31日 -6.67%
- 1億1200万
- 2023年3月31日 -0.89%
- 1億1100万
- 2024年3月31日 -6.31%
- 1億400万
- 2025年3月31日 -11.54%
- 9200万
- 2026年3月31日 -9.78%
- 8300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当連結会計年度(自2025年4月1日 至2026年3月31日)2026/06/22 13:11
報告セグメントに配分された減損損失はありません。報告セグメントに配分されていない減損損失は137百万円であり、その内訳は主に「土地、建物及び構築物」であります。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】 - #2 主要な設備の状況
- 2.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は含めておりません。2026/06/22 13:11
3.これら以外に、子会社栃木日東工器株式会社に賃貸している土地(700百万円(面積52,296㎡))及び建物及び構築物(958百万円)があります。なお、当該土地及び建物及び構築物は栃木県さくら市に所在しております。
(2)国内子会社 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産をのぞく)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備をのぞく)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年~50年
機械装置及び運搬具 2年~22年
ロ 無形固定資産(リース資産をのぞく)
定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(リース契約に残価保証の取決めがある場合は、当該残価保証額)とする定額法を採用しております。2026/06/22 13:11 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- (単位:百万円)2026/06/22 13:11
当社グループは、拠点別に資産をグル-プ化し、遊休資産については、個別物件ごとにグル-ピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失 福島県白河市 遊休資産 土地、建物及び構築物 137
上記の遊休資産については、回収可能価額が帳簿価額を下回ることが認められたため、回収可能価額まで減額しております。当該資産の回収可能価額は正味売却価額によっており、不動産鑑定評価額に基づき算定しております。 - #5 設備投資等の概要
- 2026/06/22 13:11
- #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。2026/06/22 13:11
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備をのぞく)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2026/06/22 13:11
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備をのぞく)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。