和井田製作所（6158）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年9月20日: -9515万
2010年12月20日: 9532万
2011年6月20日 +528.54%: 5億9915万
2011年9月20日 -73.25%: 1億6028万
2011年12月20日 +94.31%: 3億1143万
2012年3月31日 +97.27%: 6億1435万
2012年6月30日 -92.31%: 4726万
2012年9月30日 +14.99%: 5435万
2012年12月31日 -21.52%: 4265万
2013年3月31日: -1億2959万
2013年6月30日: -8002万
2013年9月30日 -6.58%: -8529万
2013年12月31日: -6324万
2014年3月31日: 9024万
2014年6月30日: -7169万
2014年9月30日: 1億4987万
2014年12月31日 +112.8%: 3億1893万
2015年3月31日 +33.21%: 4億2485万
2015年6月30日 -68.91%: 1億3207万
2015年9月30日 +113.29%: 2億8169万
2015年12月31日 +57.77%: 4億4441万
2016年3月31日 +21.33%: 5億3922万
2016年6月30日: -2172万
2016年9月30日: 3644万
2016年12月31日 +50.62%: 5489万
2017年3月31日 +270.81%: 2億354万
2017年6月30日 -88.44%: 2354万
2017年9月30日 +732.05%: 1億9586万
2017年12月31日 +124.08%: 4億3889万
2018年3月31日 +33%: 5億8372万
2018年6月30日 -50.15%: 2億9096万
2018年9月30日 +133.23%: 6億7862万
2018年12月31日 +48.89%: 10億1042万
2019年3月31日 +41.02%: 14億2491万
2019年6月30日 -77.18%: 3億2516万
2019年9月30日 +120.09%: 7億1564万
2019年12月31日 +54.89%: 11億845万
2020年3月31日 +1.97%: 11億3030万
2020年6月30日 -91.22%: 9925万
2020年9月30日 +2.48%: 1億171万
2020年12月31日 +12.91%: 1億1484万
2021年3月31日 +151.91%: 2億8930万
2021年6月30日: -2999万
2021年9月30日: 2億7945万
2021年12月31日 +110.16%: 5億8729万
2022年3月31日 +21.24%: 7億1201万
2022年6月30日 -95.24%: 3385万
2022年9月30日 +999.99%: 4億2004万
2022年12月31日 +42.19%: 5億9725万
2023年3月31日 +51.88%: 9億707万
2023年6月30日 -81.11%: 1億7136万
2023年9月30日 +172.3%: 4億6661万
2023年12月31日 +39.1%: 6億4905万
2024年3月31日 +36.64%: 8億8684万
2024年6月30日 -95.73%: 3787万
2024年9月30日 +362.78%: 1億7529万
2024年12月31日 +182.55%: 4億9529万
2025年3月31日 -13.71%: 4億2738万
2025年9月30日 -59.31%: 1億7388万
2025年12月31日 +100.48%: 3億4859万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 16:03
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 16:03