無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(イ)製品
個別法
(ロ)原材料
移動平均法
(ハ)仕掛品
機械は個別法
部品は移動平均法
(ニ)貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
法人税法に規定する方法と同一の基準による定率法
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、法人税法に規定する方法と同一の基準による定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 31年～38年
機械装置 9年～10年2022/12/23 10:48

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置 9年～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2022/12/23 10:48

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

機械及び装置 9年～10年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2022/12/23 10:48