#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(a) 製品
個別法
(b) 原材料
移動平均法
(c) 仕掛品
機械は個別法
部品は移動平均法
(d) 貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 4年～10年2025/06/24 16:03
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (資産)
総資産は、前連結会計年度末に比べ454百万円増加し、12,602百万円となりました。これは、主として現金及び預金が474百万円、無形固定資産が250百万円増加し、契約資産が263百万円減少したことなどによります。
(負債)
2025/06/24 16:03
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械装置及び運搬具 4年～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2025/06/24 16:03
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 機械及び装置 9年～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2025/06/24 16:03