#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
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#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: (1)リース資産の内容
有形固定資産
機械装置及び運搬具であります。
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#3 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 15:35
#4 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

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#5 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「保険差益」に表示していた38,897千円は、「その他」として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記していた「固定資産除却損」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
また、前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「外国租税公課」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
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#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 当連結会計年度末における流動資産の残高は、前連結会計年度末に比べ920百万円減少し、19,137百万円となりました。これは、主に受取手形及び売掛金が減少したことによるものであります。
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、前連結会計年度末に比べ382百万円増加し、4,746百万円となりました。これは、主に有形固定資産及び投資その他の資産が増加したことによるものであります。
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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
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