- 6205
- 2023/02/24
- 時価
- 212億円
- PER 予
- 35.08倍
- 2010年以降
- 赤字-33.13倍
(2010-2022年) - PBR
- 1.54倍
- 2010年以降
- 0.26-2.47倍
(2010-2022年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 4.4%
- ROA 予
- 1.57%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- (会計方針の変更)に記載のとおり、第1四半期連結会計期間より退職給付債務及び勤務費用の計算方法を変更したことに伴い、事業セグメントの退職給付債務及び勤務費用の計算方法を同様に変更しております。この変更による影響額は軽微であります。2014/11/06 13:14
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)に記載のとおり、当社及び国内連結子会社は、従来、有形固定資産(建物を除く)の減価償却方法は定率法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間よりすべての有形固定資産の減価償却方法について定額法に変更しております。
当該変更により、従来の方法に比べて、当第2四半期連結累計期間の「工作機械」のセグメント利益が18百万円増加し、「その他」のセグメント利益が1百万円増加しております。 - #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2014/11/06 13:14
当社及び国内連結子会社は、従来、有形固定資産(建物を除く)の減価償却方法は定率法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間よりすべての有形固定資産の減価償却方法について定額法に変更しております。
当社グループが属する工作機械業界は、今後、一定の需要水準で推移する成熟した市場に属した業界であると考えられます。 - #3 報告セグメントの変更等に関する事項(連結)
- 告セグメントの変更等に関する事項
(会計方針の変更)に記載のとおり、第1四半期連結会計期間より退職給付債務及び勤務費用の計算方法を変更したことに伴い、事業セグメントの退職給付債務及び勤務費用の計算方法を同様に変更しております。この変更による影響額は軽微であります。
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)に記載のとおり、当社及び国内連結子会社は、従来、有形固定資産(建物を除く)の減価償却方法は定率法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間よりすべての有形固定資産の減価償却方法について定額法に変更しております。
当該変更により、従来の方法に比べて、当第2四半期連結累計期間の「工作機械」のセグメント利益が18百万円増加し、「その他」のセグメント利益が1百万円増加しております。2014/11/06 13:14