固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～47年
機械及び装置 9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、自社利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2021/10/06 12:05

#4 固定資産処分損に関する注記（連結）

固定資産処分損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度 (自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	3百万円	3百万円
機械装置及び運搬具	4	5
その他	9	5
計	17百万円	13百万円

2021/10/06 12:05

#5 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度 (自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
機械装置及び運搬具	1百万円	5百万円
その他	―	0
計	1百万円	5百万円

2021/10/06 12:05

#6 報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報（連結）

【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)

2021/10/06 12:05

#7 工場閉鎖損失に関する注記（連結）

その内訳は次のとおりであります。

減損損失	19百万円
固定資産除却損	12百万円
たな卸資産処分損	5百万円

なお、減損損失の内容は、次のとおりであります。

2021/10/06 12:05

#8 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2021/10/06 12:05

#9 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。

2021/10/06 12:05

#10 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2021/10/06 12:05

#11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

営業活動によるキャッシュ・フローは、2,021百万円の収入超(前連結会計年度:3,533百万円の収入超)となりました。収入の主なものは、減価償却費911百万円、仕入債務の増加828百万円、税金等調整前当期純利益548百万円であり、支出の主なものは、たな卸資産の増加630百万円などであります。
投資活動によるキャッシュ・フローは、451百万円の支出超(前連結会計年度:445百万円の支出超)となりました。支出の主なものは、有形固定資産の取得による支出415百万円などであります。
財務活動によるキャッシュ・フローは、1,593百万円の支出超(前連結会計年度:2,601百万円の支出超)となりました。支出の主なものは、長期借入金の返済による支出1,827百万円、短期借入金の純減額565百万円であり、収入の主なものは、長期借入れによる収入1,100百万円などであります。

2021/10/06 12:05

#12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2021/10/06 12:05

#13 重要な会計方針、財務諸表（連結）

主として総平均法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)

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#14 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～47年
機械装置及び運搬具 4～9年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、自社利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2021/10/06 12:05