四半期報告書-第157期第3四半期(平成26年10月1日-平成26年12月31日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 平成25年4月1日 至 平成25年12月31日)
1 報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(注) 1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、水道メーター事業、繊維機械事業及び建築用金物事業等を含んでおります。
2 セグメント利益又は損失の調整額は、提出会社本社の管理部門の費用の一部であります。
3 セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
Ⅱ 当第3四半期連結累計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年12月31日)
1 報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(注) 1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、水道メーター事業、繊維機械事業及び建築用金物事業等を含んでおります。
2 セグメント利益の調整額は、提出会社本社の管理部門の費用の一部であります。
3 セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2 報告セグメントの変更等に関する事項
(会計方針の変更)に記載のとおり、第1四半期連結会計期間より退職給付債務及び勤務費用の計算方法を変更したことに伴い、事業セグメントの退職給付債務及び勤務費用の計算方法を同様に変更しております。この変更による影響額は軽微であります。
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)に記載のとおり、当社及び国内連結子会社は、従来、有形固定資産(建物を除く)の減価償却方法は定率法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間よりすべての有形固定資産の減価償却方法について定額法に変更しております。
当該変更により、従来の方法に比べて、当第3四半期連結累計期間の「工作機械」のセグメント利益が50百万円増加し、「その他」のセグメント利益が3百万円増加しております。
【セグメント情報】
Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 平成25年4月1日 至 平成25年12月31日)
1 報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
| (単位:百万円) | |||||
| 報告セグメント | その他 (注)1 | 合計 | 調整額 (注)2 | 四半期連結 損益計算書 計上額 (注)3 | |
| 工作機械 | |||||
| 売上高 | |||||
| 外部顧客への売上高 | 14,351 | 1,197 | 15,549 | ― | 15,549 |
| セグメント間の内部売上高 又は振替高 | ― | ― | ― | ― | ― |
| 計 | 14,351 | 1,197 | 15,549 | ― | 15,549 |
| セグメント利益又は損失(△) | 400 | △5 | 394 | △117 | 277 |
(注) 1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、水道メーター事業、繊維機械事業及び建築用金物事業等を含んでおります。
2 セグメント利益又は損失の調整額は、提出会社本社の管理部門の費用の一部であります。
3 セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
Ⅱ 当第3四半期連結累計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年12月31日)
1 報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
| (単位:百万円) | |||||
| 報告セグメント | その他 (注)1 | 合計 | 調整額 (注)2 | 四半期連結 損益計算書 計上額 (注)3 | |
| 工作機械 | |||||
| 売上高 | |||||
| 外部顧客への売上高 | 16,507 | 818 | 17,326 | ― | 17,326 |
| セグメント間の内部売上高 又は振替高 | ― | ― | ― | ― | ― |
| 計 | 16,507 | 818 | 17,326 | ― | 17,326 |
| セグメント利益 | 648 | 27 | 676 | △126 | 550 |
(注) 1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、水道メーター事業、繊維機械事業及び建築用金物事業等を含んでおります。
2 セグメント利益の調整額は、提出会社本社の管理部門の費用の一部であります。
3 セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2 報告セグメントの変更等に関する事項
(会計方針の変更)に記載のとおり、第1四半期連結会計期間より退職給付債務及び勤務費用の計算方法を変更したことに伴い、事業セグメントの退職給付債務及び勤務費用の計算方法を同様に変更しております。この変更による影響額は軽微であります。
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)に記載のとおり、当社及び国内連結子会社は、従来、有形固定資産(建物を除く)の減価償却方法は定率法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間よりすべての有形固定資産の減価償却方法について定額法に変更しております。
当該変更により、従来の方法に比べて、当第3四半期連結累計期間の「工作機械」のセグメント利益が50百万円増加し、「その他」のセグメント利益が3百万円増加しております。