エンシュウ(6218)の電子記録債権の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 1億8700万
- 2015年3月31日 +399.47%
- 9億3400万
- 2015年6月30日 +49.46%
- 13億9600万
- 2015年9月30日 -5.73%
- 13億1600万
- 2015年12月31日 +30.93%
- 17億2300万
- 2016年3月31日 -10.85%
- 15億3600万
- 2016年6月30日 +25.98%
- 19億3500万
- 2016年9月30日 +20.78%
- 23億3700万
- 2016年12月31日 -32.65%
- 15億7400万
- 2017年3月31日 -4.07%
- 15億1000万
- 2017年6月30日 -31.26%
- 10億3800万
- 2017年9月30日 +59.73%
- 16億5800万
- 2017年12月31日 -6.15%
- 15億5600万
- 2018年3月31日 +8.61%
- 16億9000万
- 2018年6月30日 -17.04%
- 14億200万
- 2018年9月30日 -15.62%
- 11億8300万
- 2018年12月31日 +5.92%
- 12億5300万
- 2019年3月31日 -6.38%
- 11億7300万
- 2019年6月30日 -16.62%
- 9億7800万
- 2019年9月30日 +28.94%
- 12億6100万
- 2019年12月31日 -9.6%
- 11億4000万
- 2020年3月31日 -40.18%
- 6億8200万
- 2020年6月30日 +206.6%
- 20億9100万
- 2020年9月30日 -30.42%
- 14億5500万
- 2020年12月31日 +134.09%
- 34億600万
- 2021年3月31日 -15.62%
- 28億7400万
- 2021年6月30日 +17.08%
- 33億6500万
- 2021年9月30日 -31.17%
- 23億1600万
- 2021年12月31日 +0.82%
- 23億3500万
- 2022年3月31日 -13.92%
- 20億1000万
- 2022年6月30日 -66.37%
- 6億7600万
- 2022年9月30日 -19.23%
- 5億4600万
- 2022年12月31日 +40.66%
- 7億6800万
- 2023年3月31日 +58.46%
- 12億1700万
- 2023年6月30日 -46.67%
- 6億4900万
- 2023年9月30日 +10.63%
- 7億1800万
- 2023年12月31日 +122.42%
- 15億9700万
- 2024年3月31日 -5.95%
- 15億200万
- 2024年6月30日 +28.83%
- 19億3500万
- 2024年9月30日 -33.8%
- 12億8100万
- 2024年12月31日 -2.34%
- 12億5100万
- 2025年3月31日 +9.67%
- 13億7200万
- 2025年6月30日 -45.34%
- 7億5000万
- 2025年9月30日 -8.93%
- 6億8300万
- 2025年12月31日 +32.06%
- 9億200万
- 2026年3月31日 -10.09%
- 8億1100万
- 2026年6月30日 -6.41%
- 7億5900万
個別
- 2014年3月31日
- 1億8700万
- 2015年3月31日 +399.47%
- 9億3400万
- 2016年3月31日 +64.45%
- 15億3600万
- 2017年3月31日 -1.69%
- 15億1000万
- 2018年3月31日 +11.92%
- 16億9000万
- 2019年3月31日 -30.59%
- 11億7300万
- 2020年3月31日 -41.86%
- 6億8200万
- 2021年3月31日 +321.41%
- 28億7400万
- 2022年3月31日 -30.06%
- 20億1000万
- 2023年3月31日 -39.45%
- 12億1700万
- 2024年3月31日 +23.42%
- 15億200万
- 2025年3月31日 -8.66%
- 13億7200万
- 2026年3月31日 -40.89%
- 8億1100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、親会社株主に帰属する当期純利益は236百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失2,261百万円)となり、前年に比べ損益は大きく改善いたしました。2026/06/26 14:18
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ171百万円増加し29,983百万円(前期末比0.6%増)となりました。このうち流動資産は199百万円減少し15,050百万円(前期末比1.3%減)となり、固定資産は384百万円増加し14,874百万円(前期末比2.7%増)となりました。流動資産の減少の主な要因は、現金及び預金が736百万円増加したものの、商品及び製品が634百万円、電子記録債権が560百万円減少したことによります。固定資産の増加の主な要因は、投資その他の資産が640百万円増加したことによります。
当連結会計年度末の負債合計は、前連結会計年度末に比べて85百万円減少し19,347百万円(前期末比0.4%減)となりました。このうち流動負債は851百万円減少し8,569百万円(前期末比9.0%減)となり、固定負債は765百万円増加し10,778百万円(前期末比7.6%増)となりました。流動負債の減少の主な要因は、電子記録債務が475百万円、短期借入金が235百万円減少したことによります。固定負債の増加の主な要因は、長期借入金が615百万円増加したことによります。 - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (2)金融商品の内容及びそのリスク2026/06/26 14:18
営業債権である受取手形及び売掛金、並びに電子記録債権は、顧客の信用リスクに晒されております。また、グローバルに事業を展開していることから生じている外貨建ての営業債権は、為替の変動リスクに晒されております。投資有価証券は、主に取引先企業との業務又は資本提携等に関連する株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。
営業債務である支払手形及び買掛金、並びに電子記録債務は、ほとんど6ヶ月以内の支払期日であります。借入金は、市場及び信用状況により金利が変動するリスクがあります。