エンシュウ（6218）のリース資産（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

連結

2009年3月31日: 2800万
2010年3月31日 +25%: 3500万
2011年3月31日 -14.29%: 3000万
2012年3月31日 -23.33%: 2300万
2013年3月31日 ±0%: 2300万
2014年3月31日 +104.35%: 4700万
2015年3月31日 ±0%: 4700万
2016年3月31日 -25.53%: 3500万
2017年3月31日 -17.14%: 2900万
2018年3月31日 -44.83%: 1600万
2019年3月31日 -18.75%: 1300万
2020年3月31日 +38.46%: 1800万
2021年3月31日 +33.33%: 2400万
2022年3月31日 +999.99%: 3億7300万
2023年3月31日 -10.99%: 3億3200万
2024年3月31日 -7.83%: 3億600万
2025年3月31日 -28.76%: 2億1800万
2026年3月31日 -14.68%: 1億8600万

個別

2009年3月31日: 1100万
2010年3月31日 +81.82%: 2000万
2011年3月31日 -25%: 1500万
2012年3月31日 -33.33%: 1000万
2013年3月31日 -30%: 700万
2014年3月31日 -57.14%: 300万
2015年3月31日 +66.67%: 500万
2016年3月31日 -40%: 300万
2017年3月31日 +233.33%: 1000万
2018年3月31日 -30%: 700万
2019年3月31日 -42.86%: 400万
2020年3月31日 +25%: 500万
2021年3月31日 -40%: 300万
2022年3月31日 +999.99%: 3億5700万
2023年3月31日 -10.08%: 3億2100万
2024年3月31日 -7.79%: 2億9600万
2025年3月31日 -26.35%: 2億1800万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(1) 所有権移転ファイナンス・リース取引
①リース資産の内容
・無形固定資産

2025/06/24 14:49

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
工作機械商品、製品及び仕掛品は個別法、その他の棚卸資産は主として総平均法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 3～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2025/06/24 14:49

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	金額
日本	事業用資産	建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品土地、リース資産、建設仮勘定、ソフトウェア	1,183百万円
タイ	事業用資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具工具、器具及び備品、リース資産	70百万円
中国	事業用資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具工具、器具及び備品、使用権資産、建設仮勘定、ソフトウェア	71百万円

当社グループでは、当社では事業部門を、連結子会社は各社を一つのグルーピング単位として、資産グループ単位で減損の兆候の有無を判定しており、減損の兆候を識別した場合には、資産グループが生み出す割引前将来キャッシュ・フローを見積り、帳簿価額と比較して減損損失の認識の要否を判定しております。
当連結会計年度において、継続的な営業赤字が生じている当社グループの工作機械関連事業の資産グループについて減損の兆候を識別し、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を下回っていたことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,325百万円)として特別損失に計上いたしました。

2025/06/24 14:49

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2025/06/24 14:49

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2025/06/24 14:49