エンシュウ（6218）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 454億1900万
- 2009年3月31日 -8.49%
- 415億6200万
- 2009年12月31日 -74.49%
- 106億200万
- 2010年3月31日 +38.99%
- 147億3600万
- 2010年6月30日 -72.69%
- 40億2500万
- 2010年9月30日 +165.29%
- 106億7800万
- 2010年12月31日 +64.56%
- 175億7200万
- 2011年3月31日 +41.71%
- 249億200万
- 2011年6月30日 -82.7%
- 43億700万
- 2011年9月30日 +147.76%
- 106億7100万
- 2011年12月31日 +41.82%
- 151億3400万
- 2012年3月31日 +85.28%
- 280億4100万
- 2012年6月30日 -82.46%
- 49億1900万
- 2012年9月30日 +184.57%
- 139億9800万
- 2012年12月31日 +31.6%
- 184億2100万
- 2013年3月31日 +57.98%
- 291億100万
- 2013年6月30日 -78.52%
- 62億5100万
- 2013年9月30日 +134.73%
- 146億7300万
- 2013年12月31日 +52.37%
- 223億5700万
- 2014年3月31日 +38.93%
- 310億6000万
- 2014年6月30日 -83.46%
- 51億3700万
- 2014年9月30日 +195.78%
- 151億9400万
- 2014年12月31日 +46.35%
- 222億3600万
- 2015年3月31日 +34.56%
- 299億2100万
- 2015年6月30日 -79.93%
- 60億500万
- 2015年9月30日 +102.6%
- 121億6600万
- 2015年12月31日 +54.26%
- 187億6700万
- 2016年3月31日 +40.96%
- 264億5400万
- 2016年6月30日 -83.79%
- 42億8700万
- 2016年9月30日 +142.27%
- 103億8600万
- 2016年12月31日 +38.29%
- 143億6300万
- 2017年3月31日 +45.14%
- 208億4600万
- 2017年6月30日 -80.09%
- 41億5000万
- 2017年9月30日 +167.71%
- 111億1000万
- 2017年12月31日 +45.48%
- 161億6300万
- 2018年3月31日 +45.26%
- 234億7900万
- 2018年6月30日 -71.23%
- 67億5500万
- 2018年9月30日 +99.26%
- 134億6000万
- 2018年12月31日 +71.23%
- 230億4700万
- 2019年3月31日 +33.41%
- 307億4700万
- 2019年6月30日 -79.46%
- 63億1400万
- 2019年9月30日 +118.25%
- 137億8000万
- 2019年12月31日 +45.32%
- 200億2500万
- 2020年3月31日 +35.46%
- 271億2500万
- 2020年6月30日 -81.1%
- 51億2600万
- 2020年9月30日 +79.46%
- 91億9900万
- 2020年12月31日 +70.81%
- 157億1300万
- 2021年3月31日 +40.78%
- 221億2000万
- 2021年6月30日 -73.61%
- 58億3700万
- 2021年9月30日 +87.22%
- 109億2800万
- 2021年12月31日 +45.46%
- 158億9600万
- 2022年3月31日 +50.38%
- 239億400万
- 2022年6月30日 -79.74%
- 48億4200万
- 2022年9月30日 +125.49%
- 109億1800万
- 2022年12月31日 +54.59%
- 168億7800万
- 2023年3月31日 +47.01%
- 248億1300万
- 2023年6月30日 -77.31%
- 56億2900万
- 2023年9月30日 +109.74%
- 118億600万
- 2023年12月31日 +53.63%
- 181億3700万
- 2024年3月31日 +32.83%
- 240億9100万
- 2024年6月30日 -77.43%
- 54億3700万
- 2024年9月30日 +105.24%
- 111億5900万
- 2024年12月31日 +47.58%
- 164億6800万
- 2025年3月31日 +32.9%
- 218億8600万
- 2025年6月30日 -77.83%
- 48億5200万
- 2025年9月30日 +94.46%
- 94億3500万
- 2025年12月31日 +52.89%
- 144億2500万
- 2026年3月31日 +33.23%
- 192億1800万
個別
- 2008年3月31日
- 422億4600万
- 2009年3月31日 -2.77%
- 410億7700万
- 2010年3月31日 -66.5%
- 137億6200万
- 2011年3月31日 +75.89%
- 242億600万
- 2012年3月31日 +16.76%
- 282億6400万
- 2013年3月31日 -0.52%
- 281億1800万
- 2014年3月31日 +3.23%
- 290億2700万
- 2015年3月31日 -3.71%
- 279億5000万
- 2016年3月31日 -15.41%
- 236億4400万
- 2017年3月31日 -19.62%
- 190億500万
- 2018年3月31日 +8.82%
- 206億8200万
- 2019年3月31日 +36.35%
- 282億
- 2020年3月31日 -13.7%
- 243億3600万
- 2021年3月31日 -21.88%
- 190億1200万
- 2022年3月31日 +9.58%
- 208億3400万
- 2023年3月31日 +7.07%
- 223億700万
- 2024年3月31日 -11.12%
- 198億2700万
- 2025年3月31日 -1.2%
- 195億8900万
- 2026年3月31日 -18.39%
- 159億8600万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/26 14:18
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 9,435 19,218 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 63 270 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- ① 気候変動への対応2026/06/26 14:18
当社グループは、気候変動への対応に関する指標として、Scope1及びScope2のCO2排出量について売上高原単位を用い、毎期モニタリングを行っております。また、2030年度において、2014年度比で売上高原単位△38%の削減を目標として、省エネルギーの推進及びエネルギー使用の効率化に継続的に取り組んでおります。
具体的には、部品加工事業を中心に、生産設備の高効率化や計画的な設備更新、省エネ性能に配慮した機器の導入を進めるとともに、設備運用方法の見直し等を通じてエネルギー使用量の抑制を図っております。これらの取組により、原単位の改善に向けた管理・改善活動を継続しております。今後も、事業活動の特性や生産体制の変化を踏まえながら、省エネルギー施策の継続的な見直しを行うとともに、工作機械事業においては、省エネ性能や環境負荷低減に配慮した製品・サービスの開発を通じて、環境対応と事業成長の両立を目指してまいります。 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 「工作機械関連事業」はフレキシブルトランスファーマシン&ライン、各種専用機、マシニングセンタ及び半導体レーザー加工機等の製造販売をしております。「部品加工関連事業」は、二輪車用エンジン等の輸送機器部品の製造販売をしております。2026/06/26 14:18
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/26 14:18
(単位:百万円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 ヤマハ発動機株式会社 8,418 工作機械関連事業及び部品加工関連事業 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
「会計上の見積りの変更」に記載のとおり、当社では従来、退職給付に係る会計処理の数理計算上の差異及び過去勤務費用の費用処理年数を13年としておりましたが、従業員の平均残存勤務期間が短縮したため、当連結会計年度より退職一時金制度に係る費用処理年数を11年に変更しております。
当該変更によるセグメント利益及び損失に与える影響は軽微であります。2026/06/26 14:18 - #6 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2026/06/26 14:18
- #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- [中期経営計画の基本方針]2026/06/26 14:18
①「売上高重視から利益額重視へ」不変ですが、より一層の徹底を図ります
②「ROE5%の達成」を図ります - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における経済は、円安に伴う原材料価格の上昇、米中対立の影響による供給網の分断、さらには主要国における関税政策への懸念が強まるなど、先行き不透明な状況が続きました。2026/06/26 14:18
このような情勢の中、当社グループの当連結会計年度の売上高は、工作機械関連事業部門において減収となった一方、部品加工関連事業部門において増収となった結果、19,218百万円(前期比12.2%減)となりました。
損益につきましては、本社及び現地法人において収益改善に取り組んだ結果、営業利益は380百万円(前期は営業損失705百万円)、経常利益は242百万円(前期は経常損失943百万円)となりました。 - #9 重要な契約等（連結）
- (注) 上記の技術援助契約においては、ロイヤリティとして売上高の一定率を受け取っております。2026/06/26 14:18
(3) シンジケートローン契約 - #10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※4 関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引の取引高の総額2026/06/26 14:18
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 売上高 1,834百万円 713百万円 仕入高等 467 489 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/26 14:18
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
