機械及び装置（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

建物 7～50年
機械及び装置 10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

2015/06/26 13:38

#2 固定資産売却益の注記

※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
機械及び装置	0百万円	―百万円
車両運搬具	0	0

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#3 固定資産廃棄損に関する注記

※3 固定資産廃棄損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
構築物	1	1
機械及び装置	4	4
車両運搬具	0	0

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#4 担保に供している資産の注記

担保に供している資産

	前事業年度(平成26年3月31日)	当事業年度(平成27年3月31日)
構築物	79	75
機械及び装置	1,634	1,364
土地	7,283	7,283

担保付債務

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増減額のうち主なものは、次のとおりであります。

資産の種類	摘要
建物	増加額の主なものは、輸送機器関連事業部門の生産設備74百万円であります。
機械及び装置	増加額の主なものは、工作機械関連事業部門の生産設備54百万円及び輸送機器関連事業部門の生産設備290百万円であります。
工具、器具及び備品	増加額の主なものは、輸送機器関連事業部門の生産設備153百万円であります。
リース資産(無形)	増加額の主なものは、統合基幹システム(ERP)の取得に伴うものであります。
建設仮勘定	増加額の主なものは、上記機械及び装置の取得に伴うものであります。

2 土地の当期首残高および当期末残高の内書(括弧書)は、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。
3 当期償却額のうち()内は内書きで減損損失の計上額であります。

2015/06/26 13:38