島精機製作所（6222）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -7億3900万
2010年9月30日: -3億7500万
2010年12月31日 -454.13%: -20億7800万
2011年3月31日: 300万
2011年6月30日 +999.99%: 15億2100万
2011年9月30日: -15億6600万
2011年12月31日 -86.14%: -29億1500万
2012年3月31日: -8億1500万
2012年6月30日 -66.26%: -13億5500万
2012年9月30日 -94.61%: -26億3700万
2012年12月31日: 2億5900万
2013年3月31日 +999.99%: 39億3900万
2013年6月30日 -15.97%: 33億1000万
2013年9月30日 +18.4%: 39億1900万
2013年12月31日 +70.96%: 67億
2014年3月31日 -2.76%: 65億1500万
2014年6月30日 -92.46%: 4億9100万
2014年9月30日 +725.66%: 40億5400万
2014年12月31日 +90.9%: 77億3900万
2015年3月31日 -16.75%: 64億4300万
2015年6月30日 -76.5%: 15億1400万
2015年9月30日 -20.01%: 12億1100万
2015年12月31日 +18.25%: 14億3200万
2016年3月31日 -14.04%: 12億3100万
2016年6月30日: -7億1900万
2016年9月30日: 3400万
2016年12月31日 +999.99%: 47億2600万
2017年3月31日 +65%: 77億9800万
2017年6月30日 -60.85%: 30億5300万
2017年9月30日 +124.93%: 68億6700万
2017年12月31日 +51.14%: 103億7900万
2018年3月31日 +0.4%: 104億2000万
2018年6月30日 -70.55%: 30億6900万
2018年9月30日 +55%: 47億5700万
2018年12月31日 -14.57%: 40億6400万
2019年3月31日 -13.56%: 35億1300万
2019年6月30日: -18億7200万
2019年9月30日 -80.77%: -33億8400万
2019年12月31日: -32億1600万
2020年3月31日 -179.38%: -89億8500万
2020年6月30日: -23億2800万
2020年9月30日 -91.75%: -44億6400万
2020年12月31日 -48.48%: -66億2800万
2021年3月31日 -157.29%: -170億5300万
2021年6月30日: -2億9600万
2021年9月30日 -211.82%: -9億2300万
2021年12月31日 -98.37%: -18億3100万
2022年3月31日: -7億2500万
2022年6月30日: 27億3900万
2022年9月30日 +63.86%: 44億8800万
2022年12月31日 -56.33%: 19億6000万
2023年3月31日: -23億4600万
2023年6月30日: 34億4400万
2023年9月30日 +26.97%: 43億7300万
2023年12月31日 -22.68%: 33億8100万
2024年3月31日 +82.22%: 61億6100万
2024年6月30日 -54.37%: 28億1100万
2024年9月30日: -39億9600万
2024年12月31日 -125.1%: -89億9500万
2025年3月31日 -53.91%: -138億4400万
2025年6月30日: 5億8600万
2025年9月30日 +290.96%: 22億9100万
2025年12月31日 +113.09%: 48億8200万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 9:39
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 9:39
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 9:39