東京自働機械製作所（6360）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 7138万
2009年3月31日 +69.92%: 1億2130万

個別

2008年3月31日: 6916万
2009年3月31日 +71.12%: 1億1835万
2010年3月31日 +29.82%: 1億5364万
2010年12月31日 +22.9%: 1億8882万
2011年3月31日 -2.89%: 1億8335万
2011年6月30日 -2.11%: 1億7949万
2011年9月30日 -6.88%: 1億6715万
2011年12月31日 -7.39%: 1億5480万
2012年3月31日 -6.39%: 1億4490万
2012年6月30日 -8.56%: 1億3249万
2012年9月30日 -7.8%: 1億2216万
2012年12月31日 -7.92%: 1億1249万
2013年3月31日 +60.49%: 1億8053万
2013年6月30日 -3.73%: 1億7379万
2013年9月30日 -9.09%: 1億5799万
2013年12月31日 -9.51%: 1億4297万
2014年3月31日 -8.3%: 1億3111万
2014年6月30日 -9.04%: 1億1925万
2014年9月30日 -9.86%: 1億749万
2014年12月31日 -10.94%: 9573万
2015年3月31日 -12.28%: 8397万
2015年6月30日 +0.78%: 8463万
2015年9月30日 +0.41%: 8498万
2015年12月31日 -7.31%: 7876万
2016年3月31日 -3.69%: 7586万
2016年6月30日 -7.77%: 6996万
2016年9月30日 -3.32%: 6764万
2016年12月31日 -8.62%: 6181万
2017年3月31日 -8.15%: 5678万
2017年6月30日 -10.11%: 5104万
2017年9月30日 -11.11%: 4537万
2017年12月31日 -12.28%: 3980万
2018年3月31日 -13.84%: 3429万
2018年6月30日 -15.7%: 2891万
2018年9月30日 -1.39%: 2851万
2018年12月31日 +30.79%: 3728万
2019年3月31日 -3.28%: 3606万
2019年6月30日 +2.59%: 3699万
2019年9月30日 -2.76%: 3597万
2019年12月31日 -5.21%: 3410万
2020年3月31日 +10.35%: 3762万
2020年6月30日 -5.04%: 3573万
2020年9月30日 +17.56%: 4200万
2020年12月31日 -2.98%: 4075万
2021年3月31日 +0.31%: 4088万
2021年6月30日 +7.96%: 4413万
2021年9月30日 -4.12%: 4231万
2021年12月31日 -0.26%: 4221万
2022年3月31日 -4.08%: 4048万
2022年6月30日 +34.26%: 5435万
2022年9月30日 -5.64%: 5129万
2022年12月31日 -5.04%: 4870万
2023年3月31日 -5.31%: 4612万
2023年6月30日 -5.61%: 4353万
2023年9月30日 -3.96%: 4180万
2023年12月31日 +0.55%: 4204万
2024年3月31日 -5.59%: 3969万
2024年6月30日 +12.73%: 4474万
2024年9月30日 -17.24%: 3703万
2024年12月31日 -6.12%: 3476万
2025年3月31日 -6.07%: 3265万
2025年6月30日 -6.09%: 3066万
2025年9月30日 -4.87%: 2917万
2025年12月31日 -6.9%: 2716万
2026年3月31日 +24.47%: 3380万

有報情報

#1 リース取引関係、財務諸表（連結）: 主として、生産設備(機械及び装置)であります。
・無形固定資産
ソフトウェアであります。
2025/06/25 15:42
#2 設備投資等の概要: 当事業年度において特に重要な設備の除却、売却等はありません。
なお、有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
2025/06/25 15:42
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 機械及び装置 12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2025/06/25 15:42