建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 9～50年
機械及び装置 12年

2015/06/25 16:23

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	-千円	113千円
機械装置及び運搬具	-	47

2015/06/25 16:23

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
預金(定期預金)	30,000千円		10,000千円
建物及び構築物	146,242	(113,572千円)	120,546	( 96,372千円)
機械装置及び運搬具	245	( 245 )	183	( 183 )

担保付債務は、次のとおりであります。

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額には、株式会社東京製粉機製作所との合併による増加額が次のとおり含まれています。
建物 82,280 千円
構築物 4,105 千円

2015/06/25 16:23

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社・連結子会社1社 定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 9～50年
機械装置及び運搬具 12年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース料総額が3百万円以下のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/25 16:23