- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間に基づいております。2020/06/24 16:18 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
投資活動の結果支出した資金379百万円(前連結会計年度 投資活動の結果得られた資金は856百万円)となりました。
これは主に、投資有価証券の売却による収入68百万円などがあったのに対し、有形固定資産の取得による支出263百万円、無形固定資産の取得による支出94百万円等があったためであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2020/06/24 16:18- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械装置及び運搬具 12年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2020/06/24 16:18- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2020/06/24 16:18- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社・在外連結子会社1社 定額法を採用しております。
国内連結子会社1社 建物及び構築物(建物附属設備を含む)については定額法、その他については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 9~50年
機械装置及び運搬具 12年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間に基づいております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース料総額が3百万円以下のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2020/06/24 16:18