リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 11億5225万
- 2010年3月31日 +2.72%
- 11億8359万
- 2011年3月31日 +7.29%
- 12億6986万
- 2012年3月31日 +0.5%
- 12億7622万
- 2013年3月31日 -44.28%
- 7億1116万
- 2014年3月31日 -83.81%
- 1億1514万
- 2015年3月31日 +4.43%
- 1億2024万
- 2016年3月31日 -2.98%
- 1億1666万
- 2017年3月31日 -61.22%
- 4523万
- 2018年3月31日 +72.79%
- 7816万
- 2019年3月31日 +25.52%
- 9810万
- 2020年3月31日 -5.28%
- 9292万
- 2021年3月31日 +1.79%
- 9458万
- 2022年3月31日 ±0%
- 9458万
- 2023年3月31日 +58.13%
- 1億4957万
個別
- 2009年3月31日
- 11億5225万
- 2010年3月31日 +2.72%
- 11億8359万
- 2011年3月31日 +6.33%
- 12億5856万
- 2012年3月31日 +0.51%
- 12億6492万
- 2013年3月31日 -46.34%
- 6億7871万
- 2014年3月31日 -87.45%
- 8520万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員賞与の支給に備えるため、支給見込額に基づき計上しております。2023/06/29 10:00 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 10:00
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。) - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3.固定資産の減価償却の方法2023/06/29 10:00
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。