建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)によっております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～50年
構築物 7～25年
機械及び装置 12年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/07/10 9:05

#2 固定資産売却損の注記

※3.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	4,072千円	―
機械及び装置	22,842千円	45千円

2015/07/10 9:05

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
土地	17,770,085千円	―
建物及び構築物	2,845,513千円	―
ソフトウェア	675千円	―

2015/07/10 9:05

#4 固定資産除売却損の注記（連結）

(1) 固定資産除却損

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
有形固定資産「その他」(工具、器具及び備品)	27千円	―
建物及び構築物	655千円	―
ソフトウェア	0千円	―

(2) 固定資産売却損

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
機械装置及び運搬具	22,948千円	45千円
建物及び構築物	4,072千円	―
計	27,020千円	45千円

2015/07/10 9:05

#5 担保に供している資産の注記（連結）

※1.担保資産及び担保付債務

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	317,416千円	―
土地	892,016千円	―

担保付債務

2015/07/10 9:05

#6 減損損失に関する注記（連結）

(減損損失の内訳)

種類	金額(千円)
建物及び構築物	377,730
機械装置及び運搬具	74,938

なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額としました。正味売却価額は、売却予定額により評価しております。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

2015/07/10 9:05

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)は定額法によっております。)
在外子会社は定額法によっております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/07/10 9:05