新東工業(6339)の資産の部 - 鋳造分野の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 312億3000万
- 2014年3月31日 +4.99%
- 327億8900万
- 2015年3月31日 +12.8%
- 369億8700万
- 2016年3月31日 -2.91%
- 359億1000万
- 2017年3月31日 -0.18%
- 358億4600万
- 2018年3月31日 +15.51%
- 414億500万
- 2019年3月31日 -3.43%
- 399億8400万
- 2020年3月31日 -10.18%
- 359億1200万
- 2021年3月31日 -0.45%
- 357億5100万
- 2022年3月31日 +5.48%
- 377億900万
- 2023年3月31日 +26.21%
- 475億9200万
- 2024年3月31日 +11.17%
- 529億600万
- 2025年3月31日 +5.02%
- 555億6300万
- 2026年3月31日 +6.39%
- 591億1600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、事業部を基礎とした製品別のセグメントから構成されており、「表面処理事業」、「鋳造事業」、「環境事業」、「搬送事業」、「特機事業」の5つを報告セグメントとしております。2026/06/19 13:25
「表面処理事業」は、ショットブラストマシン、表面処理分野部分品及び投射材・研磨材等の製造・販売を行っております。「鋳造事業」は、鋳型造型装置、鋳物砂処理装置、粉粒体処理装置及び鋳造分野部分品等の製造・販売を行っております。「環境事業」は、集塵装置、脱臭装置、水処理装置及び環境分野部分品等の製造・販売を行っております。「搬送事業」は、昇降装置、コンベヤ及び搬送システム等の製造・販売を行っております。「特機事業」は、検査・測定装置、サーボシリンダ、ハンドリングロボット及び、セラミックス製品等の製造・販売を行っております。
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- (6)重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準2026/06/19 13:25
外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。なお、在外連結子会社等の資産、負債、収益及び費用は、各社の決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は、純資産の部における為替換算調整勘定及び非支配株主持分に含めて計上しております。
(7)重要なヘッジ会計の方法 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、減損損失を20,910百万円計上いたしました。なお、減損損失を認識した資産の内訳は次のとおりであります。2026/06/19 13:25
当社グループでは、減損会計の適用にあたり、当社については基本的に事業別に資産のグルーピングを行っておりますが、1つの事業所で複数の事業を営んでいる事業所の資産のうち特定の事業に関連付けられない資産については関連する各事業の共用資産として、本社、販売拠点及び社宅等については全社共用資産として、他に賃貸している資産は賃貸資産として、現在未稼働で今後も事業の用に供する予定のないものについては遊休資産としてグルーピングしております。用途 会社名及び場所 種類 減損損失額 表面処理分野製造設備等 ウィノアUSA社アメリカ合衆国 メルビンデール 機械装置及び運搬具等 902百万円 鋳造分野製造設備 ロバーツシントードメキシコ社メキシコ合衆国 サンタ・カタリナ 機械装置及び運搬具 99百万円 合計 20,910百万円
子会社についても、製造拠点については原則として事業別に資産のグルーピングを行っておりますが、販売拠点及び販売会社については連結グループ全体の共用資産としてグルーピングを行っております。 - #4 追加情報、連結財務諸表(連結)
- (2)信託に残存する自社の株式2026/06/19 13:25
信託に残存する自社株式を、信託における帳簿価額(付随費用の金額を除く。)により、純資産の部に自己株式として計上しております。当連結会計年度末における当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、179百万円、165,200株であります。 - #5 重要な契約等(連結)
- (1)シンジケートローン2026/06/19 13:25
(2)金銭消費貸借契約項目 契約内容 担保の内容 無担保 財務制限条項 ① 2025年3月期を初回とする各年度末日における連結貸借対照表に記載される純資産の部の合計金額を、2023年3月期末日における連結貸借対照表に記載される純資産の部の合計金額又は前年度決算期の末日における連結貸借対照表に記載される純資産の部の合計金額の75%に相当する金額のうち、いずれか高いほうの金額以上に維持すること。② 年度決算期末における連結損益計算書において2期連続経常損失を計上しないこと。
- #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 3.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2026/06/19 13:25
4.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 純資産の部の合計額(百万円) 127,125 118,830 純資産の部の合計額から控除する金額(百万円) 7,506 7,753 (うち非支配株主持分(百万円)) (7,506) (7,753)