新東工業（6339）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -10億5600万
- 2010年9月30日 -87.78%
- -19億8300万
- 2010年12月31日
- -8億2500万
- 2011年3月31日
- 4億3300万
- 2011年6月30日 +198.85%
- 12億9400万
- 2011年9月30日 -34.7%
- 8億4500万
- 2011年12月31日
- -6800万
- 2012年3月31日
- 27億5000万
- 2012年6月30日 -79.82%
- 5億5500万
- 2012年9月30日
- -3900万
- 2012年12月31日
- 25億5700万
- 2013年3月31日 +287.68%
- 99億1300万
- 2013年6月30日 -67.91%
- 31億8100万
- 2013年9月30日 +83.5%
- 58億3700万
- 2013年12月31日 +27.58%
- 74億4700万
- 2014年3月31日 +17.59%
- 87億5700万
- 2014年6月30日 -99.18%
- 7200万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 12億8500万
- 2014年12月31日 +211.52%
- 40億300万
- 2015年3月31日 +150.61%
- 100億3200万
- 2015年6月30日 -98.96%
- 1億400万
- 2015年9月30日
- -12億3100万
- 2015年12月31日
- -5億7500万
- 2016年3月31日 -631.48%
- -42億600万
- 2016年6月30日
- -24億5300万
- 2016年9月30日 -0.45%
- -24億6400万
- 2016年12月31日
- 7億5000万
- 2017年3月31日 +422.67%
- 39億2000万
- 2017年6月30日 -48.65%
- 20億1300万
- 2017年9月30日 +139.84%
- 48億2800万
- 2017年12月31日 +61.27%
- 77億8600万
- 2018年3月31日 +39.79%
- 108億8400万
- 2018年6月30日
- -8億7200万
- 2018年9月30日
- 15億6600万
- 2018年12月31日 -62.2%
- 5億9200万
- 2019年3月31日 +175.34%
- 16億3000万
- 2019年6月30日 -65.34%
- 5億6500万
- 2019年9月30日 +173.63%
- 15億4600万
- 2019年12月31日 +80.27%
- 27億8700万
- 2020年3月31日
- -1億5500万
- 2020年6月30日 -298.71%
- -6億1800万
- 2020年9月30日
- -2億200万
- 2020年12月31日
- 26億5800万
- 2021年3月31日 +130.66%
- 61億3100万
- 2021年6月30日 -63.37%
- 22億4600万
- 2021年9月30日 +83.08%
- 41億1200万
- 2021年12月31日 +12.16%
- 46億1200万
- 2022年3月31日 +48.63%
- 68億5500万
- 2022年6月30日 -77.93%
- 15億1300万
- 2022年9月30日 +57.5%
- 23億8300万
- 2022年12月31日 +61.23%
- 38億4200万
- 2023年3月31日 +8.98%
- 41億8700万
- 2023年6月30日 +2.34%
- 42億8500万
- 2023年9月30日 +106.67%
- 88億5600万
- 2023年12月31日 +20.19%
- 106億4400万
- 2024年3月31日 +65.39%
- 176億400万
- 2024年6月30日 -89.34%
- 18億7700万
- 2024年9月30日 +33.14%
- 24億9900万
- 2024年12月31日 -94.24%
- 1億4400万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 39億2000万
- 2025年6月30日
- -13億7700万
- 2025年9月30日
- 26億5100万
- 2025年12月31日 +165.75%
- 70億4500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/24 13:22
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
- 準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。2025/06/24 13:22
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただ
し書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
