建物(純額)
個別
- 2015年3月31日
- 60億1100万
- 2016年3月31日 +2.43%
- 61億5700万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年~50年
構築物 7年~40年
機械及び装置 5年~12年
車両及び運搬具 4年~ 7年
工具、器具及び備品 2年~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/24 15:20 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※7 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2016/06/24 15:20
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 5 1 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2016/06/24 15:20
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 12 49 - #4 固定資産廃棄損の注記
- ※8 固定資産廃却損の内容は次のとおりであります。2016/06/24 15:20
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 7百万円 5百万円 機械装置及び運搬具 12 15 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2016/06/24 15:20
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 建物 16 12 土地 8 7
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2016/06/24 15:20
当社グループでは、減損会計の適用にあたり、当社については基本的に事業別に資産のグルーピングを行っておりますが、1つの事業所で複数の事業を営んでいる事業所の資産のうち特定の事業に関連付けられない資産については関連する各事業の共有資産として、本社、販売拠点及び社宅等については全社共用資産として、他に賃貸している資産は賃貸資産として、現在未稼働で今後も事業の用に供する予定のないものついては遊休資産としてグルーピングしております。前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) 用途 会社名及び場所 種類 減損損失額 遊休資産 青島百利達鋼丸有限公司中華人民共和国山東省青島市 建物及び機械装置等 143百万円 当社グループでは、減損会計の適用にあたり、当社については基本的に事業別に資産のグルーピングを行っておりますが、1つの事業所で複数の事業を営んでいる事業所の資産のうち特定の事業に関連付けられない資産については関連する各事業の共有資産として、本社、販売拠点及び社宅等については全社共用資産として、他に賃貸している資産は賃貸資産として、現在未稼働で今後も事業の用に供する予定のないものについては遊休資産としてグルーピングしております。子会社についても、製造拠点については原則として事業別に資産のグルーピングを行っておりますが、販売拠点及び販売会社については連結グループ全体の共用資産としてグルーピングを行っております。当連結会計年度において、遊休状態にあり今後の使用目処が立っていない上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、対象資産は他への転用や売却が困難であることから、回収可能価額をゼロとしております。また、減損損失の内訳は、建物及び構築物48百万円、機械装置及び運搬具93百万円、その他1百万円であります。 当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日) 用途 会社名及び場所 種類 減損損失額 遊休資産 新東工業株式会社愛知県豊川市等 建物、土地及び建設仮勘定等 102百万円 遊休資産 青島新東機械有限公司中華人民共和国山東省青島胶州市 建物 206百万円 特機分野製造設備 新東工業株式会社、新東エスプレシジョン株式会社神奈川県厚木市 建物及び機械装置等 124百万円 のれん フロン社、フロンブラジル社ドイツアルテナ、ブラジルサンパウロ のれん 314百万円
子会社についても、製造拠点については原則として事業別に資産のグルーピングを行っておりますが、販売拠点及び販売会社については連結グループ全体の共用資産としてグルーピングを行っております。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。但し、国内会社においては、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年~50年
機械装置及び運搬具 4年~12年
その他 2年~15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/24 15:20