石井鐵工所（6362）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 5749万
- 2010年9月30日 +57.5%
- 9055万
- 2010年12月31日 +198.77%
- 2億7053万
- 2011年3月31日 +57.66%
- 4億2652万
- 2011年6月30日 -90.93%
- 3870万
- 2011年9月30日 +133.66%
- 9043万
- 2011年12月31日 +171.66%
- 2億4566万
- 2012年3月31日 +190.73%
- 7億1423万
- 2012年6月30日
- -2262万
- 2012年9月30日
- 1億4716万
- 2012年12月31日 +201.81%
- 4億4415万
- 2013年3月31日 +103.7%
- 9億473万
- 2013年6月30日 -84.22%
- 1億4274万
- 2013年9月30日 +286.81%
- 5億5216万
- 2013年12月31日 +51.23%
- 8億3501万
- 2014年3月31日 -10.23%
- 7億4962万
- 2014年6月30日 -95.9%
- 3071万
- 2014年9月30日 +423.81%
- 1億6088万
- 2014年12月31日 +55.87%
- 2億5077万
- 2015年3月31日 +39.75%
- 3億5045万
- 2015年6月30日 -59.34%
- 1億4248万
- 2015年9月30日
- -1億4019万
- 2015年12月31日 -57.09%
- -2億2023万
- 2016年3月31日 -118.52%
- -4億8125万
- 2016年6月30日
- -8722万
- 2016年9月30日
- -5861万
- 2016年12月31日
- 1億8190万
- 2017年3月31日 +58.33%
- 2億8801万
- 2017年6月30日 -57.54%
- 1億2229万
- 2017年9月30日 +0.33%
- 1億2269万
- 2017年12月31日 +206.15%
- 3億7564万
- 2018年3月31日 +13.15%
- 4億2502万
- 2018年6月30日 -93.38%
- 2814万
- 2018年9月30日 +702.71%
- 2億2592万
- 2018年12月31日 -28.23%
- 1億6215万
- 2019年3月31日 +170.95%
- 4億3935万
- 2019年6月30日 -90.32%
- 4253万
- 2019年9月30日 +294.88%
- 1億6797万
- 2019年12月31日 +176.34%
- 4億6416万
- 2020年3月31日 +15.18%
- 5億3461万
- 2020年6月30日 -38.48%
- 3億2889万
- 2020年9月30日 +52.78%
- 5億249万
- 2020年12月31日 +38.82%
- 6億9757万
- 2021年3月31日 +58.9%
- 11億842万
- 2021年6月30日 -88.99%
- 1億2202万
- 2021年9月30日 +196.21%
- 3億6144万
- 2021年12月31日 +149.94%
- 9億340万
- 2022年3月31日 -37.35%
- 5億6600万
- 2022年6月30日 -96.52%
- 1971万
- 2022年9月30日 +999.99%
- 2億6452万
- 2022年12月31日 +132.26%
- 6億1437万
- 2023年3月31日 +51.37%
- 9億3000万
- 2023年6月30日 -70.44%
- 2億7494万
- 2023年9月30日 +171.89%
- 7億4754万
- 2023年12月31日 +31.39%
- 9億8222万
- 2024年3月31日 +78.16%
- 17億4995万
- 2024年6月30日 -79.09%
- 3億6596万
- 2024年9月30日 -67.94%
- 1億1732万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る税効果額（連結）
- ※2 その他の包括利益に係る税効果額2024/06/27 13:53
- #2 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2024/06/27 13:53
- #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2024/06/27 13:53
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
