無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億2185万
- 2009年3月31日 +49.59%
- 1億8227万
- 2010年3月31日 +4.11%
- 1億8977万
- 2011年3月31日 +0.28%
- 1億9029万
- 2012年3月31日 +36.36%
- 2億5948万
- 2013年3月31日 -21.92%
- 2億260万
- 2014年3月31日 -18.36%
- 1億6540万
- 2015年3月31日 -21.14%
- 1億3043万
- 2016年3月31日 +32.57%
- 1億7291万
- 2017年3月31日 +5.23%
- 1億8194万
- 2018年3月31日 -14.07%
- 1億5634万
- 2019年3月31日 -8.05%
- 1億4376万
- 2020年3月31日 +4.25%
- 1億4988万
- 2021年3月31日 +54.79%
- 2億3200万
- 2022年3月31日 +43.1%
- 3億3200万
- 2023年3月31日 +2.11%
- 3億3900万
個別
- 2008年3月31日
- 1億2161万
- 2009年3月31日 +49.68%
- 1億8204万
- 2010年3月31日 +4.12%
- 1億8954万
- 2011年3月31日 +0.27%
- 1億9006万
- 2012年3月31日 +36.41%
- 2億5925万
- 2013年3月31日 -21.94%
- 2億237万
- 2014年3月31日 -18.38%
- 1億6517万
- 2015年3月31日 -21.17%
- 1億3019万
- 2016年3月31日 -27.61%
- 9425万
- 2017年3月31日 +8.26%
- 1億203万
- 2018年3月31日 -22.5%
- 7907万
- 2019年3月31日 -13.8%
- 6816万
- 2020年3月31日 +12.16%
- 7645万
- 2021年3月31日 +107.97%
- 1億5900万
- 2022年3月31日 +59.75%
- 2億5400万
- 2023年3月31日 +3.15%
- 2億6200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、主として定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3年～60年
機械装置及び運搬具 4年～17年2023/06/29 16:33 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 投資活動によるキャッシュ・フローは、886百万円の減少(前年同期 キャッシュ・フローの減少788百万円)となりました。2023/06/29 16:33
これは、投資有価証券の売却による収入457百万円、定期預金の払戻による収入139百万円などの増加要因があったものの、有形及び無形固定資産の取得による支出924百万円、定期預金の預入による支出555百万円などの減少要因が多かったことによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 機械装置及び運搬具 4年～17年2023/06/29 16:33
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(概ね5年)に基づく定額法) - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 工具、器具及び備品 2年～20年2023/06/29 16:33
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(概ね5年)に基づく定額法)